KINDAI UNIVERSITY


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難波 義郎ナンバ ヨシロウ

プロフィール

所属部署名工学部 建築学科 / システム工学研究科
職名教授
学位工学博士
専門都市計画、建築防火、環境防災
ジャンル社会/都市問題
コメンテータガイドhttp://www.kindai.ac.jp/meikan/1023-nanba-yoshirou.html
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Last Updated :2017/11/21

コミュニケーション情報 byコメンテータガイド

コメント

    平常時および地震時における建築・都市の火災危険度。安全性を考慮した都市施設の整備・配置。都市におけるユニバーサルデザイン化。住民の環境防災意識。災害弱者の避難安全と施設の安全性等。

報道関連出演・掲載一覧

    <報道関連出演・掲載一覧>
    ●2015/10/16
     中国新聞
     建築物の防災について。
    ●2014/09/28
     中国新聞
     全国統一の宿泊施設「表示マーク」について。

学歴・経歴

経歴

  •   1977年,  - 1983年, 近畿大学 助手
  •   1983年,  - 1986年, 近畿大学 講師
  •   1986年,  - 2004年, 近畿大学 助教授

研究活動情報

研究分野

  • 建築学, 建築環境・設備
  • 建築学, 都市計画・建築計画

研究キーワード

  • 都市防災, 都市整備, 環境計画

論文

  • 災害弱者の現状把握と災害時の避難に関する研究, 難波 義郎, 古川雄一, 近畿大学工学部研究報告, 40, 41, 46,   2006年12月
    概要:東広島市中心地域における避難場所、災害弱者の現状及び危険箇所を把握し、避難圏域の分析を行った。その結果、今後の高齢化社会に対応するために特に一次避難所の指定、設置、整備を充実させていく必要のあることについて指摘することができた。
  • 地震による水道管網の被害予測-三木市におけるケーススタディ-, 難波 義郎, 澤井渉, 近畿大学工学部研究報告, 41, 29, 34,   2007年12月
    概要:兵庫県三木市を対象として水道管網の耐震化の状況を把握するとともに被害予測を行い、管路、属具被害の対策を考察した。被害予測の結果、実際の被害件数に若干の違いがでるものの水道管の種類別の被害予測ができることを示し、予測手法の有用性を示すことができた。

書籍等出版物

  • 建築CAD入門, 山海堂,   1999年
  • 市街地の特性から見た延焼危険について(共著), 阪神・淡路大震災における消防活動の記録(神戸市域),   1995年
  • 新版建築防火(共著), 朝倉書店,   1994年
  • 建築工学数理, 難波 義郎, 単著, 三恵社,   2009年03月
    概要:基礎的な数学の概念や公式を最初に序章として記述した後,建築や工学の分野でよく遭遇する数学手法を全5章にまとめている.第1章では形と数理,第2章では微分方程式の数理,第3章では数値計算の数理,第4章では確率・統計の数理,第5章では計画の数理とし,第一義的には基礎的な数理解析能力を培うテキストとして,さらには卒業研究での実験や調査分析などのための架け橋となるような内容としている.工学や技術における計算の道具としてとらえているおり,コンピュータ(EXCEL)を活用して理解を深めるとともに実用的な計算処理ができるようになるよう配慮している.

講演・口頭発表等

  • 放火火災の実態に関する基礎的研究, 難波 義郎, 橋本志郎, 村瀬弘則, 保野健治郎, 日本火災学会平成 13 年度研究発表会 (名古屋),   2001年05月, 日本火災学会平成 13 年度研究発表会 (名古屋)
    概要:放火火災を対象として、 主に神戸市の実火災資料に基づき分析した結果を述べるとともに、 市民の初期消火の有効性を指摘し、 いくつかの具体的な対応策についても言及した。
  • 放火火災に対応した消防力に関する基礎的研究, 難波 義郎, 橋本志郎, 保野健治郎, 村瀬弘則, 松岡秀男, 日本火災学会平成 14 年度研究発表会 (東京),   2002年05月, 日本火災学会平成 14 年度研究発表会 (東京)
    概要:放火火災を対象に、 各種都市防火対策のうちの 「市民の自主的消火対策」 と 「消防的対策」 について、 主として神戸市の実火災資料に基づき、 公設消火栓などの消防水利を検討するとともに消防力について考察した。
  • 大規模火災の延焼予測手法に関する基礎的研究, 難波 義郎, 村瀬弘則, 保野健治郎, 橋本志郎, 松岡秀男, 日本火災学会平成 14 年度研究発表会 (東京),   2002年05月, 日本火災学会平成 14 年度研究発表会 (東京)
    概要:阪神大震災では、 神戸市内で同時多発火災が起こり、 そのいくつかが大規模な市街地大火となった。 そこで、 延焼速度の最大値から最小値の範囲で表す分析を行い、 大規模火災の延焼のマクロ的な予測手法を検討した。
  • 大規模火災の延焼予測手法に関する研究, 難波 義郎, 保野健治郎, 日本建築学会2002年度大会(北陸)学術講演会(金沢),   2002年08月, 日本建築学会2002年度大会(北陸)学術講演会(金沢)
    概要:兵庫県南部地震において神戸市内で同時に多数の火災が発生し、そのいくつかが大規模な市街地大火となった。そこで本研究では、市街地建物火災の延焼速度の最大値から最小値の範囲で表す感度分析を行い、大規模火災の延焼の予測手法を検討した。
  • 東広島市におけるゴミ・リサイクルに関する住民意識, 難波 義郎, 日本建築学会中国支部研究発表会(東広島),   2003年03月, 日本建築学会中国支部研究発表会(東広島)
    概要:東広島において意識調査を行った結果、住民はゴミ問題について強い関心は持っているが、未だ大多数の人が危機感を持っていないことがわかった。具体的な方法や行動を実行する住民が少ない状況を改善するための研究や試行錯誤を行う重要性等について指摘した。
  • 都市火災の解明とその対応策に関する一連の研究, 難波 義郎, 平成15年度日本火災学会学会賞受賞者講演会(東京),   2003年05月, 平成15年度日本火災学会学会賞受賞者講演会(東京)
    概要:平常時および地震時の都市火災の延焼に関して新しい関係式を提案し、火災時を考慮した合理的な署所の配置計画や防火施設の計画に関する検討を行い、都市火災のメカニズムの解明とその対応策を検討した研究成果を講演した。
  • 過疎地域における居住者の防災意識に関する調査研究, 難波 義郎, 小関公明 佐賀武司, 平成15年度日本火災学会研究発表会(東京),   2003年05月, 平成15年度日本火災学会研究発表会(東京)
    概要:塩竃市浦戸諸島を対象とした防災意識調査から、災害時の居住者意識について考察した。大規模地震発生については多くの居住者が危機感を持つ現状が把握された。特に、津波危機感は浦戸地区の地理的環境から常に意識されている事などがわかった。
  • 消防署所の再配置に関する研究, 難波 義郎, 日本建築学会2003 年学術講演(春日井),   2003年09月, 日本建築学会2003 年学術講演(春日井)
    概要:数理計画的手法を用いた消防署所の再配置問題を検討した。東広島市を中心とした賀茂広域行政組合の管轄地域を対象地区とし、平成12 年に変更した消防体制の妥当性並びに現状と最適配置との違い等について考察を行った。
  • 離島地域における防災意識に関する調査研究その1 地震発生に関わる認識, 難波 義郎, 佐賀武司 小関公明 谷津憲司 渡辺浩文, 日本建築学会2003 年学術講演(春日井),   2003年09月, 日本建築学会2003 年学術講演(春日井)
    概要:宮城県浦戸地区において実施した居住者の防災意識調査の中で、地震発生に関わる認識について分析した。消防団や地域組織への信頼感は高いが、地域の高齢化が不安要素となっていることなどに言及した。
  • 離島地域における防災意識に関する調査研究その2 地域での防災活動と避難に関わる認識, 難波 義郎, 小関公明 佐賀武司 谷津憲司 渡辺浩文, 日本建築学会2003 年学術講演(春日井),   2003年09月, 日本建築学会2003 年学術講演(春日井)
    概要:宮城県浦戸地区において実施した居住者の防災意識調査の中で、防災活動と避難に関わる認識について分析した。地理的条件から津波危険感は常に認識されているが、具体的な備えがなされていない現状と避難場所での生活必需品の備蓄要求が強いことが指摘された。
  • 都市の水辺の社会実験に関する研究, 土井裕佳, 難波 義郎, 市川 尚紀, 村川三郎, 日本建築学会中国支部2010年度研究発表会,   2011年03月, 日本建築学会中国支部2010年度研究発表会
    概要:本研究では、主に「水辺のオープンカフェ」の立地特性や事業スキーム、空間構成について考察した。立地特性や事業スキーム、空間構成からみると各々タイプ化し、立地特性では、各事例は川とまちが主要道路と直交しているが、比較的人通りが少ない場所でも川やまちの回遊性や親水性を向上させることで、人々の動線を河川沿いに移行させることは可能である。事業スキームでは、主に管理者、協議会、事業者、地元で構成され、どこが主体となり試行するかで、メリット・デメリットがある。空間構成では、五感をいかに活用できるかで川と人との関係性や新水性を高めることが可能であり、河川とテラス席が近いほど川を感じやすいが、テラス席が狭かったり、周辺が建築物に囲まれていたりすると開放性が低く、十分な親水性が見出せられないので、屋内店舗の全窓を開放しテラス席と一体化させ狭さを緩和するなどの工夫が必要である。以上のような実態が明らかとなった。
  • シンガポールにおける水辺空間整備に関する研究 その1 コンセプトプラン・マスタープランにおける水辺空間の位置づけ, 市川 尚紀, 土井裕佳, 難波 義郎, 日本建築学会2011年度大会(関東),   2011年08月, 日本建築学会2011年度大会(関東)
    概要:シンガポールにおいて、コンセプトプランとマスタープランにおける川辺空間の位置づけを把握した結果、次の事がわかった。①コンセプトプランの中で川辺はオープンスペースとして位置付けられている。②マスタープランは法的拘束力をもち、一敷地ごとに建物用途が指定されている。また、川辺遊歩道の整備について詳細なガイドラインが存在する。③都市再開発庁(URA)が川辺も一括して川辺整備の立案・遂行・管理を行っている。
  • シンガポールにおける水辺空間整備に関する研究 その2 水辺遊歩道のガイドラインとその実態, 土井裕佳, 市川 尚紀, 難波 義郎, 日本建築学会2011年度大会(関東),   2011年08月, 日本建築学会2011年度大会(関東)
    概要: 本研究では、シンガポール川沿いの遊歩道を含む水辺空間に着目し情報収集・整理、現地調査を行い、整備された水辺空間と人々との関係性がどのようなものかを確認・考察した結果、次の知見を得た。(1)「遊歩道の幅を原則15m 確保する」などという詳細な規定が存在する。(2)遊歩道は3 つのデザインタイプがあり、各地区の特色に合わせて計画され、快適な空間を創造している。(3)遊歩道に存在する全ての植栽や舗装部分にはガイドラインの規制があり、川沿いの景観が統一され回遊性の向上に繋がるひとつの要因であると言える。(4)政府が積極的に、遊歩道に屋外店舗を設置することを推進している規定があり、まちの活性化を図っている。
  • 都市の水辺の社会実験に関する研究 その2 事業スキームの事例比較, 市川 尚紀, 土井裕佳, 難波 義郎, 日本建築学会中国支部2011年度研究発表会,   2012年03月, 日本建築学会中国支部2011年度研究発表会
    概要:本研究では、「水辺の社会実験」が行われている広島・福岡・大阪・名古屋・香取の5 都市、25 事例を対象とし、その事業スキームに着目して、社会実験の効果と課題を整理した結果、次の知見を得た。事業スキームは、管理者・協議会・事業者で構成され、構成主体は占用型・併用型で異なる。占用型では公平性を保つため協議会を必要とするが、併用型では事業者が決まっているため、管理者から許可を得られれば良く、協議会の存在が必ずしも必要であるとは限らず、簡略することも可能である。
  • 都市の水辺の社会実験に関する研究 その3 空間構成の事例比較, 土井裕佳, 市川 尚紀, 難波 義郎, 日本建築学会中国支部2011年度研究発表会,   2012年03月, 日本建築学会中国支部2011年度研究発表会
    概要:本研究では、「水辺の社会実験」が行われている広島・福岡・大阪・名古屋・香取の5 都市、25 事例を対象とし、その空間構成に着目して、社会実験の効果と課題を整理した結果、次の知見を得た。(1) 空間構成としては、水辺空間を構成する要素(店舗・テラス・歩道・緑・川)を生かして、店舗やテラスから川や緑を感じられるよう親水性を向上させることが大切である。また、テラスの敷地面積が十分にとれないことで、窮屈感を与える恐れがある場合には、屋内店舗の全窓を開放して、テラスの狭さを緩和させることで、快適性の向上に繋がる。(2) 川床では、川との距離が近いため、対岸の緑だけでなく川風も感じることができる。「水辺のオープンカフェ」の事業者や利用者、地元等、まちと川を一体にして賑わいを創出しようとしているため、水辺の利活用や親水性のさらなる向上が期待される。(3) 水辺空間に十分な遊歩道や緑等があっても、収益事業を行うのに相応しい立地を

作品

  • 神戸市最適防力調査,   1985年
  • 下関市山陽運動公園基本計画,   1990年
  • 大阪府救助物資の確保等に関する調査検討,   1992年
  • 火災による死者数を減少させるための方策に関する研究,   1994年 - 1996年
  • 平常時および地震時火災の延焼速度式に関する基礎的研究(共著)
  • GISを利用した地域火災危険度と消防計画に関する研究,   2000年
  • 水道と消防システムを中心とした地震時初期対応に関する研究,   2003年
  • 平常時及び非常時における消火用水を考慮した下水処理水の河川還元再利用に関する基礎的研究,   2003年

MISC

  • 消火栓の使用状況に基づく兵庫県南部地震直後の配水管網解析(共著), 難波義郎,保野健治郎,他, 日本火災学会論文報告集, 55, 2, 35, 46,   2005年
  • 平常時火災における消火栓の放水能力に関する研究(共著), 難波義郎,保野健治郎,他, 日本火災学会論文報告集, 55, 2, 25, 34,   2005年
  • 都市火災の解明とその対応策に関する一連の研究, 日本火災学会誌, Vol.53,No.4,pp.10-15,   2003年
  • 兵庫県南部地震における大規模火災の消防活動に関する研究, 日本火災学会論文報告集, 52(1), 1-11,   2002年
  • 地震時市街地火災の延焼速度に関する基礎的研究(共著), 日本建築学会計画系論文集, 520, 1, 7,   1999年
  • 火災危険度予測に基づく消防署所の配置計画に関する基礎的研究(共著), 日本火災学会論文報告集, 48, 2, 19, 27,   1998年
  • 阪神大震災時の都市域における火災延焼, 国際火災学会第5回シンポジウム論文集, 959, 970,   1997年
  • 地震時および強風下における市街地火災の延焼速度と予測に関する基礎的研究(共著), 日本火災学会論文集, 48, 1, 1, 10,   1998年
  • 地震時市街地火災の延焼速度式と予測に関する基礎的研究(共著), 日本建築学会計画系論文集, 501, 9, 15,   1997年
  • 平常時および地震時火災の所要消防力および火面周長に関する基礎的研究(共著), 日本火災学会論文報告集, 47, 1-2, 1, 12,   1997年
  • 平常時および地震時火災の延焼速度式に関する基礎的研究(共著), 日本火災学会論文報告集, 46, 1-2, 45, 55,   1997年
  • 地震時火災の延焼速度式に関する基礎的研究(共著), 日本火災学会論文集, 44, 1-2, 15, 23,   1996年
  • 平常時における建物火災の出火予測に関する基礎的研究(共著), 日本火災学会, 42, 1, 1, 12,   1994年
  • 地震火災の分析(共著), 第1回アジア火災科学技術会議論文集, 227-232,   1992年
  • 建物火災の水損面積と物的損害に関する基礎的研究(共著), 日本建築学会論文報告集, 439,   1992年
  • 建物火災の消火と水損面積に関する基礎的研究(共著), 日本建築学会論文報告集, 422,135-143,   1991年
  • 市街地の建物火災に対応した消防水利計画に関する基礎的研究(共著), 土木学会論文集, 425,4-14,145-154,   1991年
  • 住民意識からみた防災環境評価についての-考察(共著), 日本建築学会論文報告集, 344,126-134,   1984年
  • 都市防災道路計画に関する-考察(共著), 土木学会論文報告集, 333,147-154,   1983年
  • 定差図法による建物火災の延焼速度式(ロジステイツク曲線)に関する基礎的研究(共著), 日本建築学会論文報告集, 325,155-160,   1983年
  • 建物火災の放水による延焼阻止効果に関する基礎的研究(共著), 日本火災学会論文報告集, 32, 2, 57, 65,   1982年
  • 建物火災の延焼に関する基礎的研究(共著), 日本火災学会論文報告集, 32, 1, 23, 32,   1982年
  • ロジステイツク曲線による建物火災の延焼速度式に関する基礎的研究(共著), 日本建築学会論文報告集, 311,137-144,   1982年
  • 2004年台風災害における行政と住民の対応, 難波 義郎, 松田 博幸, 防災研究フォーラム第4回シンポジウムアブストラクト,   2006年03月
    概要:文部科学省の科学技術振興調整費による委託業務として実施した研究として、2004年の台風災害についての行政と住民に対するアンケート調査を行い、問題点を明らかにするとともに自助(住民個々の力)、互助(町内会や自治会といったコミュニティの力)が不可欠であることを示した。さらに公助(行政の防災体制)はもちろんであるが、情報を発信する方も受け手の住民も当事者意識を持つとともに日常の備えを怠らないようにしなければならいことについて論じた。

受賞

  •   2003年, 日本火災学会賞

競争的資金

  • 都市のリスク分析に関する研究
  • 都市施設計画に関する研究