KINDAI UNIVERSITY


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関野 賢セキノ マサル

プロフィール

所属部署名経営学部 経営学科 / 商学研究科
職名教授
学位博士(商学)
専門経営財務論
ジャンル経営・産業/経営
コメンテータガイドhttp://www.kindai.ac.jp/meikan/116-sekino-masaru.html
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Last Updated :2017/11/17

コミュニケーション情報 byコメンテータガイド

コメント

    投資決定における租税の影響を研究しています。現在は、学説研究を中心とした理論研究が中心ですが、今後は、実証研究にも取り組みたいと考えています。

学歴・経歴

学歴

  •  - 1999年, 関西学院大学, 商学研究科, 商学
  •  - 2002年, 関西学院大学, 商学研究科, 商学
  •  - 1997年, 関西学院大学, 商学部, 経営学

研究活動情報

研究分野

  • 経営学, 経営学

研究キーワード

  • 経営財務論

書籍等出版物

  • 基本経営学, 関野 賢, 牧浦 健二, 山縣 正幸, 深山 明 海道 ノブチカ 瀬見 博 渡辺 敏雄 藤沢 武史 古川 靖洋 石淵 順也 山口 隆之 木山 実 松本 雄一, 濱本 隆弘 小澤 優子, 木村 貞子, 椿本 晃久, 共著, 同文舘出版,   2010年02月
    概要:本書は経営学の入門書であり、対象として初学者が想定されている。そのため、経営学の基本問題を説明することに多くのページが当てられている。この経営学の基本問題とは、このべく門にとって最も重要で本質的な問題であり、それは、「企業とはいかなるものか」。「経営学とはいかなる学問か』という2つの問いである。この基本問題のもとで、経営学のさまざまな領域ならびに問題を取り上げている。
  • 経営税務論の展開 ―投資決定と企業課税―, 関野 賢, 単著, 森山書店,   2010年09月
    概要:経営経済学は生成以来、その体系化を一つの課題としてきたが、現在では、それに取り組む研究者はほとんど見られない。D.シュナイダーは、自らの主張する企業者職能論のもとでその課題に取り組んだ。しかし、彼においても、その理論に基づいて企業の個別の問題に以下に取り組むのかと言うことを言及していない。本書では、投資決定における課税の影響を企業者職能論の観点から考察することにより、一般経営経済学と特殊経営経済学の関係について論じたい。

講演・口頭発表等

  • シュナイダー企業者職能論, 関野 賢, 経営学史学会,   2001年05月, 経営学史学会
    概要:D.シュナイダーは自らの企業者職能論に基づいて経営経済学の体系化を試みるが、本報告では、彼の理論の社会経済的背景および学問的背景を明らかにすることにより、その理論の意義を検討する。
  • 投資意思決定と企業課税 ―投資促進措置による影響をめぐって―, 関野 賢, 日本経営財務研究学会,   2001年11月, 日本経営財務研究学会
    概要:企業課税は意思決定に対して中立的な影響を及ぼすものでな刈ればならないが、実際にはそのように規定されていない。その原因の一つとして投資促進措置があるが、本報告では、その措置が投資政策にいかなる影響を及ぼすのかを検討する。
  • 投資政策と企業課税 ―減価償却と課税による影響をめぐって―, 関野 賢, 日本財務管理学会,   2002年12月, 日本財務管理学会
    概要:課税の意思決定中立性がゆがめられる原因として減価償却による影響が考えられる。そのことから、減価償却と課税の関係を中立性の観点から考察することで、それらが投資政策に及ぼす影響を明らかにする。
  • 経営税務論の課題と方法 ―投資理論との関連を中心に―, 関野 賢, 日本経営学会関西部会,   2004年06月, 日本経営学会関西部会
    概要:経営税務論は、企業の意思決定に対する課税の影響を個別経済的な立場で明らかにすることをその課題とする。本報告では、その経営税務論の観点から投資理論を考察する場合、いかなることが問題となるのかについて明らかにする。
  • 経営税務論の課題と方法 ―投資理論との関連を中心に―, 関野 賢, 日本経営学会,   2005年09月, 日本経営学会
    概要:経営税務論は、企業の意思決定に対する課税の影響を個別経済的な立場で明らかにすることをその課題とする。本報告では、その経営税務論の観点から投資理論を考察する場合、いかなることが問題となるのかについて明らかにする。
  • 経営税務論の展開 ―企業者職能論に基づく考察―, 関野 賢, 日本財務管理学会,   2009年10月, 日本財務管理学会
    概要:ドイツでは、経営税務論が一つの学問として古くから確立されている。しかし、その内容の多くは、租税制度の説明に終始していることが多い。そのため、経営税務論がいかなる課題を持つのかということを明らかにする。それとともに、経営経済学の体系の中に、この経営税務論がいかに取り込まれるのかということを、企業者職能論の観点から検討する。
  • 経営税務論の企業者職能 ―投資決定に関する考察を中心に―, 関野 賢, 経営学史学会,   2010年05月, 経営学史学会
    概要:ドイツでは、一般経営経済学は特殊経営経済学とともに一つの領域として確立しているが、それらは隔離され、論じられている。しかしながら、それらは何らかの関係を有するものである。本報告では、投資決定への課税の影響を、D.シュナイダーの企業者職能論の観点からいかに考察されるのかということを考察することにより、一般経営経済学と特殊経営経済学の結びつきに関する一つの例を示す。

MISC

  • 新制度派経済学と企業者職能論, 関野 賢, 神戸学院大学経営学論集, 5, 2, 17, 30,   2009年03月
    概要:近年、ドイツ経営経済学においては新制度派経済学の考え方を用いた多くの研究が見られる。その新制度派経済学とD.シュナイダーが主張する企業者職能論は、それらの理論を展開するための前提に共通点がある。本稿では、祖えっら2つの理論がいかなる関係にあるのかを検討する。
  • コントローリングと調整概念, 関野 賢, 神戸学院大学経営学論集, 6, 2, 155, 167,   2010年03月
    概要:ドイツにおいて多くの企業がコントローリング部門あるいはコントローラーという職位を設けているが、それらは日本ではほとんど見られない。これらに関して、ドイツでは多くの文献で取り上げられているが、その内容は統一されていない。そのことから、本稿では、コントローリングという機能を定義するために、その調整という概念に注目して、その昨日ならびに役割について検討する。
  • 経営税務論の展開 ―企業者職能論に基づく考察―, 関野 賢, 年報 財務管理研究, 21, 149, 154,   2010年05月
    概要:ドイツでは、経営税務論が一つの学問として古くから確立されている。しかし、その内容の多くは、租税制度の説明に終始していることが多い。そのため、経営税務論がいかなる課題を持つのかということを明らかにする。それとともに、経営経済学の体系の中に、この経営税務論がいかに取り込まれるのかということを、企業者職能論の観点から検討する。
  • 企業者職能と財務経済的思考, 関西学院大学大学院商学研究科研究会, 関西学院商学研究, 45, 47, 62,   1999年
  • 財務的意思決定と企業課税, 関西学院大学大学院商学研究科研究会, 関西学院商学研究, 46, 57, 77,   2000年
  • 投資意思決定と利益税率, 関西学院大学商学研究会, 商学論究, 48, 2, 61, 73,   2000年
  • 企業課税の経営経済学的考察, 日本財務管理学会, 財務管理研究, 12, 47, 55,   2001年
  • 企業者職能論と企業課税, 関西学院大学商学研究会, 商学論究, 49(1), 93-106,   2001年
  • シュナイダー企業者職能論, 経営学史学会編、文眞堂, 経営学史学会年報第9輯『IT革命と経理理論』, 111, 121,   2002年
  • 企業課税と投資中立性, 関西学院大学大学院商学研究科研究会, 関西学院商学研究, 51, 41, 56,   2002年
  • 投資政策と企業課税-減価償却と課税による影響をめぐって-, 日本財務管理学会, 財務管理研究, 14, 122, 128,   2003年
  • 経営税務論の課題と方法, 神戸学院大学経営学会, 神戸学院大学経営学論集, 1, 1, 77, 91,   2004年
  • 計算利子率と収益税-標準モデルとの関連において-, 神戸学院大学経営学会, 神戸学院大学経営学論集, 2, 1, 39, 49,   2005年
  • 投資促進措置と企業課税, 神戸学院大学経営学会, 神戸学院大学経営学論集, 3, 1, 91, 103,   2006年
  • 経営税務論の課題と方法-投資理論との関連を中心に-, 日本経営学会編、千倉書房, 経営学論集76集『日本型経営の動向と課題』, 76, 194, 195,   2006年
  • リースと企業課税-企業者職能論との関連において-, 神戸学院大学経営学会, 神戸学院大学経営学論集, 4, 1, 67, 80,   2007年

競争的資金

  • その他の研究制度, 企業者職能と企業課税