伊澤 正興(イザワ マサオキ)

経済学部 国際経済学科准教授

Last Updated :2024/09/14

■教員コメント

コメント

ミシシッピ川流域の政治・経済・社会を災害との関連から研究しています。また、河川沿いのニューオーリンズ、セントルイス、ミネアポリス、シカゴにいたる多様な都市文化にも着目しています。

■研究者基本情報

学位

  • 経済学(博士)(2008年12月 大阪市立大学経済学研究科)

科研費研究者番号

40611942

現在の研究分野(キーワード)

ミシシッピ川流域の政治・経済・社会を災害との関連から研究しています。また、河川沿いのニューオーリンズ、セントルイス、ミネアポリス、シカゴにいたる多様な都市文化にも着目しています。

研究分野

  • 人文・社会 / 経済史

■経歴

経歴

  • 2016年04月 - 現在  近畿大学経済学部准教授
  • 2012年04月 - 2016年03月  阪南大学経済学部准教授
  • 2011年04月 - 2012年03月  阪南大学経済学部専任講師

委員歴

  • 2021年10月 - 2022年10月   アメリカ経済史学会   編集委員長
  • 2013年10月 - 2017年10月   アメリカ経済史学会   庶務

■研究活動情報

論文

  • 1927年ミシシッピ川大洪水における避難所の地域格差―災害と人種差別の関係史―
    伊澤正興
    生駒経済論争 21 2 1 - 19 2023年11月
  • 20世紀初頭の深南部における農業移民と債務奴隷労働-アーカンソー綿花農園の再建と挫折-
    伊澤正興
    社会経済史学 88 4 75 - 97 2023年02月 [査読有り]
  • 1927年ミシシッピ川大洪水と避難所における人種関係-NAACPと連邦政府の調査の比較検討-
    伊澤正興
    アメリカ史研究 45 80 - 96 2022年08月 [査読有り][招待有り]
  • 20世紀初頭アメリカ南部の移民政策と債務奴隷制-ペオネージ制の再検討-
    伊澤正興
    生駒経済論叢 19 2 83 - 102 2021年11月
  • アメリカ連邦治水法と費用分担システム
    伊澤正興
    国際交通安全学会誌 42 2 109 - 116 2020年 [招待有り]
  • ミシシッピ川上流域の排水農業の変遷からみた自然保護運動ー1951年ミネソタ湿地救済基金の設立背景ー
    伊澤正興
    アメリカ経済史研究 17 1 - 21 2018年12月 [査読有り]
  • 20世紀初頭ミシシッピ・デルタの排水堤防事業と湿地開墾―パーシー家文書を中心に―
    伊澤正興
    アメリカ経済史研究 16 1 - 20 2017年11月 [査読有り]
  • 伊澤正興
    アメリカ経済史研究 12 1 - 23 アメリカ経済史研究会 2013年12月 [査読有り]
  • 伊澤正興
    経済学雑誌 109 2 17 - 39 大阪市立大学 2008年09月 [査読有り]
  • 伊澤正興
    歴史と経済 50 4 19 - 34 政治経済学・経済史学会 2008年07月 [査読有り]
     
    The purpose of this paper is to clarify neglected aspects of the canal history of the nineteenth century, focusing on the role of the canal trustees of the Illinois and Michigan canal (1845-1871) in comparison with the failed enterprise managed through the canal commissioners appointed by the state legislature (1836-1843). Previously, the success of private companies has been explained by the financial difficulties of the state government and the increasing influence of private capitalists in the 1850s as compared with the 1830s. However, hostility to private companies prevailing throughout the country overturned a proposal to sell the canal to private business, and led to a movement for the transfer of the deed of the canal to the trustees of the Illinois and Michigan canal appointed by foreign investors and the state government. The canal was not able to make use of lake water when it opened in 1848, because a deep cut canal project to give the canal direct access to the waters of Lake Michigan was too expensive and the state government was short of capital. However, the canal trustees were created with the purpose of abandoning this earlier plan and instead of constructing a canal tapping into the canal feeders. As a result, water power was supplied by pumping water out of the Chicago River and from the canal feeders in order to solve the water shortage in Illinois River. The canal feeders supported by the pumping engine promoted the interrelationship between the inland navigation and the Chicago waterway, and helped to start the city of Chicago on its growth as the great inland lake port of the Midwest. Despite preferable conditions, Illinois and Michigan canal trustees became increasingly unable to control both water power for hydraulic needs and pumping water supply for transportation on inland navigation in the depression years of the late 1850s. As a result, there was no direct relationship between the canal business and regional developments in the Upper Illinois Valley.
  • 伊澤正興
    経済学雑誌 108 4 18 - 36 大阪市立大学 2008年03月 [査読有り]
  • 伊澤正興
    アメリカ経済史研究 4 1 - 18 アメリカ経済史学会 2005年09月 [査読有り]
  • 国法銀行制度下のアメリカの信用機構―シカゴの貨幣市場を中心に―
    伊澤正興
    大阪市大論集 33 - 70 2003年02月

MISC

  • (書評)玉井良尚著、制水権-軍は水を資源化する-
    アメリカ経済史研究 (21) 2022年12月
  • (書評)和田光弘著、『記録と記憶のアメリカ モノが語る近世』
    伊澤正興 社会経済史学 83 (3) 2017年11月

書籍等出版物

  • アメリカ水運史の展開と環境保全の成立―「運河の時代」からニューディール期の連邦治水法まで―
    伊澤正興 (担当:単著範囲:)日本経済評論社 2015年02月 224

講演・口頭発表等

  • フーヴァー政権下の堤防事業と労働問題―黒人建設作業員の待遇改善要求と帰結―  [通常講演]
    伊澤正興
    社会経済史学会第93回全国大会 2024年05月
  • Impact of Italian Immigrants on the Mississippi Delta at the turn of Century  [通常講演]
    伊澤正興
    World Economic History Congress 2018年08月
  • 20 世紀初頭ヤズー・ミシシッピ・デルタにおける湿地開墾の社会経済的インパクト  [通常講演]
    伊澤正興
    社会経済史学会第86回全国大会 2017年05月 口頭発表(一般)
  • ミシシッピデルタ「沖積帝国」と排水・治水インフラ整備  [通常講演]
    伊澤正興
    アメリカ経済史学会第58回全国大会 2015年10月 口頭発表(一般)

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 1927年ミシシッピ川大洪水における避難所と人種関係の実態解明
    日本学術振興会 科学研究費助成事業:基盤研究C
    研究期間 : 2022年04月 -2025年03月 
    代表者 : 伊澤正興
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2019年04月 -2022年03月 
    代表者 : 伊澤 正興
     
    本研究はアメリカ南部の移民政策の挫折要因を再検討するため、アーカンソー州チコ郡のサニーサイド農園を連邦司法省の強制労働史料およびパーシー家文書をもとに分析した。その結果、得られた知見はイタリア人農民の入植地の状況は考えられていたよりも劣悪ではなかったことにある。むしろ、移民政策の挫折要因はイタリア人農民への有利な入植条件ゆえに彼らの経済的自立を高めたため、大半のイタリア人農民がデルタの綿花農園から北西部ミズーリ州の農園へと移っていたためである。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 若手研究(B)
    研究期間 : 2013年04月 -2016年03月 
    代表者 : 伊澤 正興
     
    1927年のミシシッピ川大洪水は河川と人間社会の関係を大きく変える契機となった。本研究はプライベートな文書、新聞記事、公的文書を収集・分析することによって、洪水の影響を分析した。19世紀末、ヤズー・デルタは人口増と耕作地拡大とともに劇的に発展した。しかし、1927年の大洪水では被災地における人種関係が先鋭化し、ヤズー・デルタは多くの労働力を喪失し衰退した。これに対して、ミネソタ州に代表されるミシシッピ川上流ミネソタ南部でも20世紀初頭に発展し、その後、大洪水によって耕作地が縮小した。だが、ミネソタ州南部では、湿地再生運動が展開され環境保全が発展した。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 研究活動スタート支援
    研究期間 : 2011年 -2012年 
    代表者 : 伊澤 正興
     
    本研究はイリノイ川下流の大洪水にともない,環境重視の河川政策が導入された経緯について,公文書館所蔵の史料をもとに考察した。これまで,河川政策は連邦の政治論争や権力構造から考察されてきたが,本研究では住民主体の河川管理に焦点をあてることによって,環境保護的な河川政策の形成において,連邦ではなく河川流域ネットワークが果たした役割を考察した。史料からは,イリノイ川での度重なる洪水によって土地開発が後退し,次第に自然と人間の調和を目指す管理方式へと転換した事実が明らかにされた。

その他のリンク