KINDAI UNIVERSITY


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田端 昌平タバタ ショウヘイ

プロフィール

所属部署名経営学部 商学科 / 商学研究科 / 短期大学部 商経科
職名教授/短期大学部長
学位経営学修士
専門国際マーケティング論
ジャンル経営・産業/マーケティング
コメンテータガイドhttp://www.kindai.ac.jp/meikan/78-tabata-shouhei.html
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Last Updated :2017/11/21

コミュニケーション情報 byコメンテータガイド

コメント

    これまで日本企業と米国企業との新製品開発のあり方の違いについて研究してきました。現在はこの点を踏まえたうえで新興国市場開拓やリバースイノベーションのあり方について考えています。

学歴・経歴

学歴

  •  - 1982年, 神戸商科大学, 経営学研究科, 貿易経営論
  •  - 1977年, 神戸商科大学, 商経学部, 経営学科

経歴

  •   1982年,  - 1986年, 近畿大学 専任講師
  •   1986年,  - 1999年, 近畿大学 助教授
  •   1996年04月,  - 2001年03月, 関西大学(非常勤講師)
  •   2003年04月,  - 2005年09月, 関西学院大学(非常勤講師)

研究活動情報

研究分野

  • 経営学, 経営学

研究キーワード

  • 国際経営論, 国際マーケティング論

書籍等出版物

  • 「グローバル企業の研究開発-ネットワーク型研究開発の展望」, 竹田志郎編『日本企業のグローバル市場開発』中央経済社,   2005年01月25日
  • 『インターナショナルビジネス』(共訳著、担当:第15章「マーケティングマネジメント」), マグロウヒル,   1987年
  • 『グローバル・マーケティングへの進化と課題』(共著, 担当 : 第5章「製品開発の戦略と職能間統合のあり方」), 同文舘,   2000年
  • 『グローバル競争戦略』(共著、担当:第3章「グローバルマーケティング機会と市場機会分析」), 誠文堂新光社,   1988年
  • 『マーケティングの国際化』(共訳著、担当:第3章「マーケティングリサーチ」、第4章「国際製品政策」、第5章「国際価格政策」), 文真堂,   1989年
  • 『国際ビジネス・クラシックス』(共訳著、担当:第34章「グローバル戦略計画:モデルと近年の発展」), 文真堂,   1990年
  • 『国際経営論』(共著、担当:第2部第1章、「マーケティング戦略」), 八千代出版,   1989年
  • 『日本型研究開発の変容とグローバル化』, 近畿大学商経学会,   1998年
  • 『産業構造の変化に対応した雇用労働政策のあり方について(中間報告)』, 大阪府産業労働政策推進会議,   1988年
  • 『異文化組織のマネジメント』(共訳著、担当:第10章「国際キャリア」), マグロウヒル,   1992年
  • 『英和多国籍企業辞典』(共訳著、担当:37項目), 中央経済社,   1989年
  • 多国籍企業研究会、『多国籍企業文化』(共著、担当:第3章、「革新的技術開発と日本企業の組織文化」), 文真堂,   1994年
  • 新グローバル経営論, 安室 憲一, 四宮 由紀子, 田端 昌平, 梅野 巨利 山口 隆英 西井 進剛 崔 圭皓 笠原 民子 , 伊田 昌弘, 青木 美樹, 出口 竜也, 森 樹男, 津田 康英, 有村 貞則, Tee Ding Ding, 古沢 昌之, 山内 昌斗, 共著, 白桃書房,   2007年03月
  • 新グローバル経営論, 安室憲一, 田端 昌平, 四宮 由紀子, ほか, 共著, 白桃書房,   2007年03月
    概要:「はじめに」および第1章「グローバルとは」を執筆した。 Perlmutter(1969)、Porter (1986)、Bartlett=Ghoshal(1989)、諸上=根本(1996)、安室(1992)などの所見を中心に、これまでの主要研究に見られる「グローバル」概念を整理し、今後のグローバル経営の課題を指摘した。
  • グローバル・マーケティング・イノベーション, 藤澤武史, 田端 昌平, ほか, 共著, 同文館出版,   2012年04月
    概要:第7章「多国籍企業と製品戦略」を執筆した。Andersen(2006)の所説に基づき、縦軸にバリュー活動の性質がデジタルかフィジカルかという次元を、横軸にアーキテクチャがインテグラルかモジュールかという次元をとることによって、製品をフィジカルインテグラル、デジタルモジュール、デジタルインテグラル、フィジカルモジュールの4類型に分類し、それぞれの類型の下ではグローバルな製品開発がどのように行なわれることになるのかについて分析した。
  • 多国籍企業と新興国市場, 大石芳裕, 田端 昌平, ほか, 共著, 文眞堂,   2012年10月
    概要:第6章「新興国市場への製品戦略 - グッドイナフマーケットの攻略 -」を執筆した。新興国のグッドイナフマーケットにおける競争優位形成に不可欠な要件を分析したうえで、グッドイナフマーケットに向けたイノベーションの実施体制のあり方について考察した。

講演・口頭発表等

  • 組織伝統と在外製品開発-日米比較の視点から-, 田端 昌平, 多国籍企業研究会全国大会(統一論題),   2006年07月, 多国籍企業研究会全国大会(統一論題)

作品

  • 在米日系製造工場のマネジメントに関するアンケート調査,   1985年
  • 日本企業の研究開発マネジメントに関するアンケート調査,   1993年
  • 在外日系企業の研究開発マネジメントに関するアンケート調査,   1993年
  • 日米企業の研究開発マネジメントに関するアンケート調査
  • 産業構造の変化に対応した雇用労働政策のあり方に関する研究,   1987年 - 1989年

MISC

  • 日本企業の新製品開発のあり方と今後の課題 ー 米国企業との対比において ー, 田端 昌平, 九州国際大学経営経済論集, 20, 1・2, 1, 29,   2014年01月, 招待有り
  • 米国系多国籍企業の拠点間協働のあり方と人事制度, 田端 昌平, 二十一世紀の商学・経営学の課題-近畿大学大学院商学研究科設立五十周年記念論文集-, 35, 63,   2003年03月
    概要:横軸に組織体制(カントリーモデルvsグローバルビジネスユニットモデル)を、縦軸に知の創造活動(集中vs分散)をとることによって、多国籍企業における拠点間協働の類型を、①限定された機能に関するマルチドメスティック型、②完全なマルチドメスティック型/グローバルマンデート型、③グローバル連結型、④ロジスティクスのみのグローバル戦略型の4類型に分類し、米国系多国籍企業の事例に基づき、それぞれの類型に属す多国籍企業の人事制度について考察した。
  • 新製品開発における職能間統合のあり方-日米比較の視点から-, 田端 昌平, 近畿大学創立80周年記念論集, 177, 203,   2006年03月
    概要:機械的な統合方法vs有機的な統合方法という概念に基づき、日米それぞれの企業について、統合方法と状況変数との関係、統合方法と業績との関係を分析した。日本企業では、いずれかというと機械的な統合方法が、状況変数や業績指標に関係を持つのに対して、米国企業では、いずれかというと有機的な統合方法が、状況変数や業績指標に関係を持つことが明らかにされる。
  • 組織伝統と在外製品開発-日米比較の視点から-, 田端 昌平, 商経学叢, 53, 1・2, 99, 117,   2006年12月
    概要:日米の経営環境の違いを人的資源の固定性の違いに求め、「新しい製品カテゴリーを世に送り出す戦略」をとる場合と、「既存の製品カテゴリーの中で顧客ニーズをよりよく充足する戦略」をとる場合のそれぞれについて、日米間では、本社の新製品開発体制にどのような違いがでるのか、また、そうした違いが在外製品開発のパターンの違いにどう結び付くのかを分析した。
  • 新製品開発とコミュニケーション-日米比較の視点から-, 田端 昌平, 商経学叢, 53, 3, 41, 83,   2007年03月
    概要:ICT対フェイストゥーフェイスという視点から、日米企業間で、新製品開発に伴うコミュニケーションを比較した。米国企業では、明確なマネジメントの枠組みのもとで、ICTコミュニケーションが行われる一方で、個人が旺盛にフェイストゥーフェイスコミュニケーションを行うこと、日本企業では、マネジメントの枠組みとコミュニケーションとの結びつきが明確でない一方、開発-生産間を中心に関係性に基づくコミュニケーションが見られることが明らかにされる。
  • 新製品開発における個人とチーム-日米比較の視点から-, 田端 昌平, 商経学叢, 54, 3, 55, 77,   2008年03月
    概要:新製品開発の進め方として、個人が重要な役割を果たすケースと、チームが重要な役割を果たすケースの2つを識別し、日本と米国では、それぞれのあり方がどう違うのか、また、なぜ違うのかについて考察した。技術者市場とプロフェッションの発達した米国では、個人が組織を動かして事業を興しうること、チームを作る場合には、メンバーをプロジェクトチームの中に囲い込まざるをえなくなること、これに対して、技術者市場やプロフェッションの発達していない日本では、人々は、機能部門に属しながら協働すること、個人が重要な役割を果たす場合も、個人としてやれる範囲にとどまることが明らかにされる。
  • 新製品開発における機能間相互作用-日米比較の視点から-, 田端 昌平, 商経学叢, 56, 1, 277, 313,   2009年07月
    概要:日米間における機能間相互作用のあり方を比較した。米国企業では、機能間相互作用が有機的組織の下で行われ、先行条件や業績との関係が明確であるのに対して、日本企業では、機能間相互作用が機械的組織の下で行われ、先行条件や業績との関係が明確ではないことが明らかにされる。
  • 新興国における市場展開戦略, 田端 昌平, 商経学叢, 57, 1, 93, 115,   2010年07月
    概要:新興国市場において、コストを抑えながら、差別化を達成する方法を、プレミアムマーケットを攻略する場合と、グッドイナフマーケットを攻略する場合のそれぞれについて考察した。また、とりわけ、グッドイナフマーケットにおいてコストと差別化を作りこむ手段として、プラットフォームイノベーションとブレークスルーイノベーションについて吟味した。プレミアムマーケットを攻略する場合と、グッドイナフマーケットをプラットフォームイノベーションによって攻略する場合には、対処のあり方が、製品アーキテクチャごとに異なることが明らかにされる。また、ブレークスルーイノベーションでは、より「軽い」アーキテクチャの開発が志向されることが明らかにされる。
  • 多国籍経営組織生成展開過程の考察, 神戸商科大学大学院 星陵台論集, 12, 3, 78, 91,   1979年
  • 国際マーケティング活動の統合と分析フレームについて -Wiechmannの所説を中心として-, 神戸商科大学大学院 星陵台論集, 13, 3, 60, 78,   1981年
  • 広告の国際統合 -統合過程からの考察-, 神戸商科大学大学院 星陵台論集, 14, 1, 159, 181,   1981年
  • 国際広告の統合 -プロセスと方法-, 日本貿易学会年報, 20, 72, 74,   1983年
  • 多国籍マーケティング管理の対立的局面 - 統合およびマーケティング優位の移転と適応との調和化について - (I), 近畿大学商経学会 商経学叢, 30, 1, 167, 194,   1983年
  • 多国籍マーケティング管理の対立的局面 - 統合およびマーケティング優位の移転と適応との調和化について - (II), 近畿大学商経学会 商経学叢, 30, 2, 101, 118,   1983年
  • 日本企業の組織特性と優位性 - 米国企業との対比において -, 近畿大学商経学会 商経学叢, 31, 2, 155, 180,   1984年
  • 在米日系製造子会社への日本的組織の導入 - 概念モデル -, 日本貿易学会 日本貿易学会年報, 22, 119, 122,   1985年
  • 在米日系製造工場における日本的組織特性 -業績への貢献度の究明 -, 近畿大学商経学会 商経学叢, 32, 1, 171, 208,   1985年
  • 在米日系製造工場にみる米国人従業員の経営同化 (I), 近畿大学商経学会 商経学叢, 32, 2, 239, 256,   1985年
  • 在米日系製造子会社の組織特性 - その日本的特質と経営成果との関連性 -, 日本貿易学会 日本貿易学会年報, 23, 46, 53,   1986年
  • 在米日系製造工場にみる米国人従業員の経営同化 (II), 近畿大学商経学会 商経学叢, 32, 3, 103, 122,   1986年
  • 在米日系製造工場にみる日本的組織特性の潛在次元, 近畿大学世界経済研究所 世界経済研究年報, 7, 71, 92,   1986年
  • 在米日系製造子会社にみる日本的人事労務政策と価値の共有, 日本貿易学会 日本貿易学会年報, 24, 7, 14,   1987年
  • 日本企業の海外市場参入・浸透戦略 - 米国市場を中心に -, 近畿大学世界経済研究所 世界経済研究年報, 8, 73, 91,   1987年
  • 環境変動下における企業行動 - 競争優位と経営戦略 -, 近畿大学商経学会 商経学叢, 36, 3, 31, 52,   1990年
  • イノベーションと企業文化, 近畿大学世界経済研究所 世界経済研究年報, 11, 69, 90,   1990年
  • 競争優位と企業行動, 日本貿易学会年報, 28, 75, 81,   1991年
  • 日本企業の研究開発戦略と組織の変容, 近畿大学商経学会 商経学叢, 41, 3, 63, 96,   1995年
  • 在米日系製造子会社への日本的経営の導入 -分析フレームの構築 - (口頭報告), 日本貿易学会 西部部会 11月17日,   1984年
  • 在米日系製造子会社の組織特性 (口頭報告), 日本貿易学会 第25回全国大会,   1985年
  • 在米日系製造工場にみる日本的人事労務政策と価値の共有 (口頭報告), 日本貿易学会 第26回全国大会,   1986年
  • 円高下の企業行動 - 競争優位と経営戦略 - (口頭報告), 多国籍企業研究会 西部部会,   1988年
  • 円高下の企業行動 - 競争優位と経営戦略 - (口頭報告), 多国籍企業研究会 第22回全国大会,   1988年
  • 競争優位と経営戦略 (口頭報告), 日本貿易学会 西部部会,   1989年
  • 競争優位と経営戦略 (口頭報告), 日本貿易学会 第30回全国大会,   1990年
  • 日本企業の研究開発戦略と組織の変容 (口頭報告), 多国籍企業研究会西部部会,   1994年
  • 日本企業の研究開発戦略と組織の変容, 近畿大学商経学会 商経学叢, 41, 3, 63, 96,   1994年
  • 研究開発組織の条件適応 -先端企業の事例を中心に-, 近畿大学商経学会 商経学叢, 42, 1, 95, 136,   1995年
  • 研究開発組織の条件適応 -成熟企業の事例を中心に-, 近畿大学商経学会 商経学叢, 42, 2-3, 41, 63,   1995年
  • 日本企業の研究開発戦略とマネジメント(口頭報告), 国際ビジネス研究学会 第2回全国大会,   1995年
  • 日本企業の研究開発マネジメントと外国人技術者(口頭報告), 日本貿易学会西部部会,   1995年
  • 日本企業の研究開発マネジメントと戦略コンティンジェンシ-, 近畿大学商経学会 商経学叢, 43, 1, 111, 210,   1996年
  • 日本企業の研究開発戦略とマネジメント, 国際ビジネス研究学会, 2, 129, 145,   1996年
  • 「日本企業のR&Dマネジメントと外国人技術者」, 日本貿易学会年報, 34, 152, 157,   1997年
  • 「在外日系企業の研究開発マネジメント」, 近畿大学商経学会 商経学叢, 44, 1, 25, 84,   1997年
  • 「国際広告の統合-プロセスと方法-」(口頭報告), 日本貿易学会 西部部会,   1981年
  • 『産業構造の変化に対応した雇用労働政策のあり方について(最終報告)』, 大阪府産業労働政策推進会議,   1989年
  • 「日本企業のグローバル化と経営システム-R&Dを中心に」(口頭報告), 多国籍企業研究会 西部部会,   1991年
  • 「在外日系企業の研究開発マネジメント」(口頭報告), 多国籍企業研究会 西部部会,   1998年
  • 「海外拠点にみる日本型研究開発」(口頭報告), 日本貿易学会第38回大会,   1998年
  • 「日本型研究開発の海外移転」, 国際ビジネス研究学会 関西部会,   1998年
  • 海外拠点にみる日本型研究開発, 日本貿易学会年報, 36, 85, 89,   1999年
  • グローバルR&Dネットワークの分析枠組み, 近畿大学商経学会 商経学叢, 48(3), 1-25,   2002年03月
  • 米国系多国籍企業の拠点間協動のあり方と人事制度, 近畿大学商経学会 大学院商学研究科記念論集, 35, 64,   2003年03月
  • 「組織文化とイノベーション:日米比較の視点から」, 多国籍企業研究会西部部会 於関西学院大学梅田エクステンションセンター(口頭報告),   2005年01月24日
  • 「新製品開発の日米比較」, 国際ビジネス研究学会全国大会 於広島市立大学 (口頭報告),   2005年10月16日

競争的資金

  • 日本企業の経営国際化に関する研究
  • 日本企業の戦略と組織の変化に関する研究