日本学術振興会:科学研究費助成事業
研究期間 : 2016年04月 -2019年03月
代表者 : 國部 克彦; 澤邉 紀生; 松嶋 登; 宮地 晃輔; 柊 紫乃; 東田 明; 矢寺 顕行; 上西 聡子; 北田 皓嗣; 吉川 晃史; 天王寺谷 達将; 中原 翔; ミラー ピーター
本研究では,計算は現代社会を構成している主要な実践であることを,会計理論と組織理論の接合を通して明らかにした。具体的には,金融業,企業経営,地球環境保護の3つの領域を設定して, それぞれの領域での計算実践の意義を分析した。その結果,計算は中立的な実践ではなく,社会や組織を構成する能動的な実践であることが明らかになった。このような実践を制御するためには,これまでの経済学的なアプローチは有効ではなく,倫理の構築が重要であることを指摘した。