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山口　健太郎 （ヤマグチ　ケンタロウ）

  • 建築学部 建築学科　　教授/学部長補佐
Last Updated :2023/05/23

コミュニケーション情報 byコメンテータガイド

  • コメント

    高齢者施設や高齢者向け住宅の研究を行っています。特に要介護高齢者向けの施設について、政策との関係性を踏まえながらハード・ソフトの両面から研究を行っています。

研究者情報

学位

  • 博士（工学）（京都大学）

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J-Global ID

研究キーワード

  • 高齢者入居施設   高齢者向け住宅   サービス圏域   要介護高齢者   ケアハウス   行動観察調査   地域密着型サービス   小規模多機能型居宅介護   

現在の研究分野（キーワード）

    高齢者施設や高齢者向け住宅の研究を行っています。特に要介護高齢者向けの施設について、政策との関係性を踏まえながらハード・ソフトの両面から研究を行っています。

研究分野

  • 社会基盤（土木・建築・防災） / 建築計画、都市計画
  • 社会基盤（土木・建築・防災） / 建築計画、都市計画

経歴

  • 2017年 - 現在  近畿大学建築学部教授
  • 2011年  近畿大学建築学部准教授

学歴

  • 2002年04月 - 2005年09月   京都大学大学院   工学研究科   環境地球工学専攻
  • 2000年04月 - 2002年03月   京都大学大学院   工学研究科   環境地球工学専攻
  •         - 2000年03月   広島大学   工学部   第四類（建設系）

所属学協会

  • 日本福祉のまちづくり学会   都市住宅学会   日本生理人類学会   日本建築学会   

研究活動情報

論文

書籍

講演・口頭発表等

MISC

産業財産権

  • 高瀬 慎, 齋藤 芳徳, 山口 健太郎  昭和飛行機工業株式会社  201303088769123000
  • 島 義弘, 齋藤 芳徳, 市川 禮子, 山下 英俊, 山口 健太郎, 三浦 研  株式会社島製作所, 公立大学法人大阪市立大学, 社会福祉法人きらくえん, 齋藤 芳徳, 山口 健太郎  201003049790522872
  • 高瀬 慎, 齋藤 芳徳, 山口 健太郎  昭和飛行機工業株式会社  200903062787314032

受賞

  • 2022年03月 一般財団法人 住総研 住総研 研究・実践選奨 奨励賞
     
    受賞者: 山口健太郎、中嶋友美、三浦研、園田眞理子
  • 2015年11月 大阪ガス NEXT21アイデアコンペティション 優秀賞
     
    受賞者: 山口健太郎,中嶋友美
  • 2015年01月 奈良県 奈良県総合医療センター周辺県有地活用アイデアコンペ 第１部門優秀賞
     
    受賞者: 山口健太郎,山田憲史,中嶋友美,松井彩華,三好諒,森田純平
  • 2010年08月 日本建築学会奨励賞 2010年

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 高齢者施設における生活・介護の質と効率性の均衡関係に関する国際比較研究
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2020年04月 -2023年03月 
    代表者 : 山口 健太郎; 山井 弥生; 井上 由起子; 石井 敏
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2017年04月 -2020年03月 
    代表者 : 三浦 研; 山口 健太郎
     
    インカムの導入がリーダー起点とした会話から多極型の会話に構造が変化すること，他の職員との連携，利用者や職員を待たせる時間の減少の有効性を実証した．こうした効果は，特にフロア面積の広いデイケア施設で認められ，歩数が30％弱減少する事例もあった．一方で，歩数の減少が認められない個室ユニット型の特養もあったが，アンケート調査の結果からは，介護職員は業務時の移動距離の減少が実感されていた．これは，インカムの導入による無駄な動きの減少が実感された結果と考えられる．心拍数の変動から介護中のストレスを算出した結果，職員間の会話などでストレスが高く，インカムなどによるコミュニケーションの改善可能性を把握した．
  • 空間・福祉用具の観点から見た高齢者入居施設における腰痛予防に関する研究
    文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2016年04月 -2019年03月 
    代表者 : 山口 健太郎
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2014年04月 -2018年03月 
    代表者 : 森 一彦; 加藤 悠介; 山田 あすか; 松田 雄二; 松原 茂樹; 三浦 研; 厳 爽; 吉村 英祐; 北後 明彦; 橘 弘志; 鈴木 義弘; 鈴木 毅; 大原 一興; 瀬戸 恒彦; 雄谷 良成; 大川 眞; 木村 厚志; 山口 健太郎; 藤田 大輔; 山田 信博; 西野 亜希子; 周藤 利一; 横手 義洋; 佐賀 井尚; 益子 朋二; 高草 大次郎; 安藤 勝信; 秋山 怜史; 二井 るり子; 江 文菁; 杉山 岳巳; 南雲 要輔; 田中 康治; 漆原 弘; 奥村 芳孝; 小林 志乃; 北野 綾乃; 八角 隆介; 浅川 巡
     
    福祉転用計画システムとは、地域の状況に応じて住宅・集住・学校・病院・商店・事業所などの既存ストックを、子ども・障碍者・高齢者を含む多様な利用者のための福祉拠点に転用するために、建築士・消防・行政・介護などの専門家と地域住民がオープンなプラットフォームで総合的な協議調整を行う仕組みである。４年間で自治体と消防、福祉施設への郵送アンケート、国内・海外事例の現地訪問調査を実施し、専門家・住民等を交えた検討会、公開研究会を開催して、実証的に福祉転用計画システムを明らかにした。研究成果は関連論文10報と出版物「福祉転用による建築・地域のリベーション」及び「福祉転用展開に向けた10の提言」にまとめた。
  • 文部科学省：科学研究費補助金(若手研究(B))
    研究期間 : 2011年 -2014年 
    代表者 : 山口 健太郎
     
    高齢者向け住宅における互助活動を活性化していくためには、住民相互の関係性を醸成していく「出来事」や「場所」が必要となる。本年度は、高齢化が進み高齢者向け住宅と同じ問題を抱える公営住宅におけるコミュニティ活動の実態調査を実施した。本調査対象施設の特徴は、住民の自治機能だけに依存するのではなく、行政、地域包括支援センター、介護事業所といった地域機能が連携しコミュニティ活動を推進している点にある。具体的な活動は、月1回のサークル活動、独居高齢者に対する見守り活動、認知症に対する研修やまちづくりイベント等である。調査方法は、関係者に対するヒアリング調査や現地における記録調査であり、これらの活動を詳細に記録することを目的とする。その結果、１）コミュニティ活動の推進は、中立的な立場である行政からの働きかけと補助金等の資金援助が重要であり、これらの支援により初期活動が円滑に行われていた。２）地域包括支援センターや介護事業所は健康体操や各種のレクリエーション活動に対する経験が豊富であり継続的な会を維持していくことに大きな貢献を果たしていた。３）各種のボランティアサークルを招くことにより経済的に多様な活動を取り込むことができていた。４）見守り活動を行うことにより住民相互の関心と理解が深まっていた。５）高齢者の自治活動には継続的な外部からの支援が必要である。ということが明らかとなった。本研究の結果から住民によるコミュニティ活動は引きこもりの防止や、住民同士の理解にはつながっていたが、助け合い活動までは進展していなかった。会の継続についても外部からの支援による部分が多く、完全に自主的に運営してくことは困難であることが分かった。また、本研究ではこれらの活動を詳細に表現し、第三者にも理解しやすい資料の作成を行った。
  • 文部科学省：科学研究費補助金(若手研究(B))
    研究期間 : 2009年 -2010年 
    代表者 : 山口 健太郎
     
    本研究では、高齢者向け住宅併設型および、サービス圏域が小規模化された地域における小規模多機能型居宅介護の実態把握を行った。主な調査方法は、介護職員ヒアリング調査、介護記録閲覧調査、入居者行動観察調査である。その結果、高齢者向け住宅併設型では、(1)高齢者向け住宅への頻繁な夜間の訪問介護が可能となる。(2)退院後の在宅復帰が早まるということが明らかとなり、サービス圏域を小規模化した施設では個別の状況に対応した訪問介護が提供されていた。

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