渡邉 宏美(ワタナベ ヒロミ)

経営学部 会計学科講師

Last Updated :2024/09/14

■教員コメント

コメント

企業の利益計算とその影響について研究しています。また日商簿記及び公認会計士の受験指導経験を踏まえ、効果的な教育方法も模索しています。

■研究者基本情報

学位

  • 修士(商学)(2011年03月 早稲田大学)
  • 博士(会計学)(2019年03月 立教大学)

現在の研究分野(キーワード)

企業の利益計算とその影響について研究しています。また日商簿記及び公認会計士の受験指導経験を踏まえ、効果的な教育方法も模索しています。

研究分野

  • 人文・社会 / 金融、ファイナンス
  • 人文・社会 / 会計学

■研究活動情報

論文

MISC

  • 第3回『企業会計』カンファレンス開催記(報告(2)OCI処理の今後の行方)
    渡邉宏美 企業会計 75 (9) 56 -57 2023年09月
  • COVID-19禍における株価変動で顕在化した日本の会計基準の非対称性
    渡邉宏美 ディスクロージャー&IR 17 166 -168 2021年05月
  • 原価評価と公正価値評価が混在する合理性
    渡邉 宏美 商経学叢 65 (2) 159 -179 2018年11月
  • 渡邉 宏美 福岡大学商学論叢 59 (4) 517 -532 2015年03月
  • 渡邉 宏美 福岡大学商学論叢 58 (4) 497 -520 2014年03月
  • 渡邉 宏美; ワタナベ ヒロミ; Hiromi Watanabe 立教経済学研究 66 (3) 181 -188 2013年
  • 渡邉 宏美 税研 29 (171) 90 -93 2013年
  • Bankman&Weisbach(2006)をめぐる議論の応酬について
    66 (3) 181 2013年
  • 評価差額に対する課税問題
    税務会計研究 (23) 303 2012年

書籍等出版物

  • 坂本 雅士; 成道, 秀雄 中央経済グループパブリッシング 2024年03月 ISBN: 4502497312 274
  • 企業会計における評価差額の認識 : 純利益と包括利益の境界線
    渡邉, 宏美 (担当:単著範囲:)中央経済社,中央経済グループパブリッシング (発売) 2021年05月 ISBN: 9784502385711 iii, viii, 239p
  • 財務会計の理論と制度
    渡邉 宏美 (担当:分担執筆範囲:第7章 実現・継続性規準の起源と意義)中央経済社 2018年02月

講演・口頭発表等

  • ストックオプション課税の再検討
    渡邉宏美
    税務会計研究学会第35回大会 2023年10月 口頭発表(一般)
  • OCI処理の今後の行方
    渡邉宏美
    第3回『企業会計』カンファレンス 2023年03月
  • 収益認識プロジェクトにみる意思決定有用性の意義  [通常講演]
    日本会計研究学会九州部会第93回大会 2014年03月
  • 組織再編における"non-recognition"に関する一考察  [通常講演]
    渡邉宏美
    日本会計研究学会第71回大会(一橋大学) 2012年09月 口頭発表(一般)
  • 評価差額に対する課税問題  [通常講演]
    watanabe hiromi
    税務会計研究学会第23回大会(名古屋経済大学) 2011年10月 口頭発表(一般)

所属学協会

  • 税務会計研究学会   日本会計研究学会   

Works_作品等

  • 税務キーワードWEB(第一法規)
    2022年10月 - 現在

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2014年04月 -2017年03月 
    代表者 : 鈴木 一水; 八ツ尾 順一; 万代 勝信; 齋藤 真哉; 佐藤 信彦; 坂本 雅士; 一高 龍司; 古田 美保; 藤井 誠; 渡邉 宏美; 浦崎 直浩; 上松 公雄
     
    法人税法22条は、会社が「一般に公正妥当と認められる会計処理の基準」に従って計算された会計上の利益に基づいて課税所得を計算することを要請している。他方、近年の財務報告制度においては、グローバルに活動する大企業向けの国際的共通化を志向する高度で複雑な企業会計基準等のほかにコストとベネフィットに配慮した中小企業向けの会計指針等が存在している。このような一般に公正妥当と認められる会計慣行の多様化に伴い、税務上の「一般に公正妥当と認められる会計処理の基準」の解釈について、企業と税務当局との間で争いが増加している。本研究では、「一般に公正妥当と認められる会計処理の基準」の内容を検討し、問題点を指摘した。

その他のリンク