 | 伊澤 正興 （イザワ マサオキ）
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Last Updated :2023/09/23
コミュニケーション情報 byコメンテータガイド
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ミシシッピ川流域の政治・経済・社会を災害との関連から研究しています。また、河川沿いのニューオーリンズ、セントルイス、ミネアポリス、シカゴにいたる多様な都市文化にも着目しています。
研究者情報
学位
ホームページURL
科研費研究者番号
- 40611942
J-Global ID
現在の研究分野（キーワード）
- ミシシッピ川流域の政治・経済・社会を災害との関連から研究しています。また、河川沿いのニューオーリンズ、セントルイス、ミネアポリス、シカゴにいたる多様な都市文化にも着目しています。
研究分野
経歴
研究活動情報
論文
- 20世紀初頭の深南部における農業移民と債務奴隷労働－アーカンソー綿花農園の再建と挫折－伊澤正興社会経済史学 88 4 75 - 97 2023年02月 [査読有り]
- 1927年ミシシッピ川大洪水と避難所における人種関係－NAACPと連邦政府の調査の比較検討－伊澤正興アメリカ史研究 45 80 - 96 2022年08月 [査読有り][招待有り]
- 20世紀初頭アメリカ南部の移民政策と債務奴隷制－ペオネージ制の再検討－伊澤正興生駒経済論叢 19 2 83 - 102 2021年11月
- アメリカ連邦治水法と費用分担システム伊澤正興国際交通安全学会誌 42 2 109 - 116 2020年 [招待有り]
- ミシシッピ川上流域の排水農業の変遷からみた自然保護運動ー1951年ミネソタ湿地救済基金の設立背景ー伊澤正興アメリカ経済史研究 17 1 - 21 2018年12月 [査読有り]
- 20世紀初頭ミシシッピ・デルタの排水堤防事業と湿地開墾―パーシー家文書を中心に―伊澤正興アメリカ経済史研究 16 1 - 20 2017年11月 [査読有り]
- 伊澤正興歴史と経済 50 4 19 - 34 政治経済学・経済史学会 2008年07月 [査読有り]
- 国法銀行制度下のアメリカの信用機構―シカゴの貨幣市場を中心に―伊澤正興大阪市大論集 33 - 70 2003年02月
書籍
講演・口頭発表等
- Impact of Italian Immigrants on the Mississippi Delta at the turn of Century [通常講演]伊澤正興World Economic History Congress 2018年08月
- 20 世紀初頭ヤズー・ミシシッピ・デルタにおける湿地開墾の社会経済的インパクト [通常講演]伊澤正興社会経済史学会第86回全国大会 2017年05月 口頭発表（一般）
- ミシシッピデルタ「沖積帝国」と排水・治水インフラ整備 [通常講演]伊澤正興アメリカ経済史学会第58回全国大会 2015年10月 口頭発表（一般）
MISC
- （書評）玉井良尚著、制水権－軍は水を資源化する－アメリカ経済史研究 (21) 2022年12月
- （書評）和田光弘著、『記録と記憶のアメリカ モノが語る近世』伊澤正興 社会経済史学 83 (3) 2017年11月
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 1927年ミシシッピ川大洪水における避難所と人種関係の実態解明日本学術振興会 科学研究費助成事業：基盤研究C研究期間 : 2022年04月 -2025年03月代表者 : 伊澤正興
- 20世紀初頭ミシシッピ・デルタにおける移民入植地建設の形成と展開日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2019年04月 -2022年03月代表者 : 伊澤 正興
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 若手研究(B)研究期間 : 2013年04月 -2016年03月代表者 : 伊澤 正興1927年のミシシッピ川大洪水は河川と人間社会の関係を大きく変える契機となった。本研究はプライベートな文書、新聞記事、公的文書を収集・分析することによって、洪水の影響を分析した。19世紀末、ヤズー・デルタは人口増と耕作地拡大とともに劇的に発展した。しかし、1927年の大洪水では被災地における人種関係が先鋭化し、ヤズー・デルタは多くの労働力を喪失し衰退した。これに対して、ミネソタ州に代表されるミシシッピ川上流ミネソタ南部でも20世紀初頭に発展し、その後、大洪水によって耕作地が縮小した。だが、ミネソタ州南部では、湿地再生運動が展開され環境保全が発展した。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 研究活動スタート支援研究期間 : 2011年 -2012年代表者 : 伊澤 正興本研究はイリノイ川下流の大洪水にともない,環境重視の河川政策が導入された経緯について,公文書館所蔵の史料をもとに考察した。これまで,河川政策は連邦の政治論争や権力構造から考察されてきたが,本研究では住民主体の河川管理に焦点をあてることによって,環境保護的な河川政策の形成において,連邦ではなく河川流域ネットワークが果たした役割を考察した。史料からは,イリノイ川での度重なる洪水によって土地開発が後退し,次第に自然と人間の調和を目指す管理方式へと転換した事実が明らかにされた。