本研究は、描画テストを適用して、設計規範と住生活行動の規範に結びつく、住居イメージについて分析・考察することを目的としている。
大学生・短大生を対象に集団実施した描画テスト｢動的家族画｣の検査結果を下に、家族成員個々の生活行為およびその場所、パターンを分析した。

The purpose of this report is to analyze and consider inhabitants' requirements for the town planning under a questionnaire survey for Urban Redevelopment District. We tried to classify the households there, and analyzed their requirements for Public Facilities, Shops and Shopping Streets, and Community and Dwelling Environments. We obtained the following results; 1. The Greenery is completely required for in station plaza, parks and roads, and around the buildings. The Natural Preservation of the river, and the Flower of "HANABATAKE (a flower garden)" that is the name of a place in anticipation of regional identity is also included. These are common to the types of household. 2. Inhabitants oppose "the restriction, the limitation and the control" of regional dwellings, and do not support independent volunteers or cooperative activity concerning management of the community. It is different between the types of household. The difference depends on the presence of Man Power. 3. The minimum of safety is required. Separation system of vehicles and pedestrians, flood control of river, safety control function of parks are typical requests. And one of the elderly is especially remarkable.

コロキュウム「人間環境学をめぐる対話・家族の風景」話題提供

シンポジウム「新しい家族像をもとめて」講演

シンポジウム「これからの子育て支援のあり方を考える集い」講演

本研究は、物的環境整備のみならず、人的ネットワーク・地域コミュニティの中で子育てを支援していく、「安心して子育てができる住宅・住環境整備」のあり方の基礎的な知見を得ることを目的としている。 近年問題視されている「育児不安」現象に着目し、乳児を持つ世帯を対象に実施した(平成12〜13年度、福岡県K市)住宅・住環境に関するアンケート調査から、育児不安の度合いで分析を行った。回答世帯の居住地属性を定量化するにあたり、町丁字を分析単位として、生活関連公共施設(幼稚園、保育園、公園等)や交通施設への利便性を指標化し、また、平成7・12年度国勢調査・小地域集計の公表データを追加した。これを下に、育児不安と居住地属性の関連を多角的に分析し、続いて、典型地区を抽出して現地調査を実施した。主な研究の成果は、以下のとおりである。 1.中心市街地においては良質の民営の借家ストックが、周辺住宅地においては共同住宅の高さが育児不安と関係が深く、良質の持ち家が求められること、農村部においては、持ち家よりも、むしろ低層の一定規模の民営借家が求められていることが読み取れた。コミュニティの状況では、周辺部・農村部において、子育てやこれを支援することに関わる年齢の女性の居住年数が長いことが安心して子育てができる基本的な条件と解釈できた。 2.ほとんどの施設整備において、育児不安を低減する効果があり、特に周辺部の住宅地において顕著である。また、地域を越えた利用効果も推測されるが、一方で施設自体の魅力と立地の条件は大きい。ただし、交通アクセスの利便性においては、中心市街地では顕著な影響は見出せなかった。一方、農村部の公民館や幼稚園整備に効果が顕著なことは、今日における施設整備の意義を改めて再認識させるもので、子育て世帯、とりわけ新規に移住してきた若い母親をどのように導入していくか、期待と課題が大きい。

本研究は、少子化における子育てを物的環境整備のみならず、人的ネットワーク・地域コミュニティの中で支援していく住宅・住宅地計画の基礎的な知見を得るために、近年問題視されている「育児不安」や「子育て能力の低下」現象に着目し、こうした現象が地域的にどのように発生し、偏在しているのか、また、その環境的要因は何かを明らかにすることを目的としている。 久留米市(人口23万人)全域において、公園外出時の子育て世帯を対象に、育児と住環境に関するインタビュー調査を実施した結果、以下のことが明らかになった。 1.新規の世帯形成期には、結婚や就職などが契機となり、住宅や住環境に関する知識や情報が欠落したままで入居が選択される傾向が強い。その後の出産・子育ての中で住宅や住環境への不満が徐々に顕在化してくるが、住宅についての不満は狭さや古さが多く、住環境については交通騒音が顕著であるが、子育てとの関連性についてはまだ潜在化していて問題視されにくい。一方、住宅立地は利便性を重視し、肉親が市域に居住する場合は何よりも近居を考慮しており、親族との地域的ネットワークの形成を意図している。 2.育児不安については、いずれの事例も少なからず育児不安の傾向を示すが、これが公園に外出している比較的健康な母親の特性であることから、地域内にはより育児不安の強い層の存在が推測される。その対処について、その方法と支援の対象をみると、医療保健関係者への電話・FAXでの相談や、育児書・育児雑誌の活用が多く、情報化時代の支援ツールの可能性を示唆している。また、同年齢の子育てを通じた友人への相談も多いが、その友人が同窓であることや、地域での異年齢の母親への相談はほとんどなく、子育て世帯の地域コミュニティでの孤立化が確認された。

本研究は、描画心理検査「動的家族描画法」を適用して、家族に住居の集まり空間とだんらん生活がどのように意識されているか、そのだんらん像と形成要因を明らかにすることを目的としている。 「あなたの家族のみんなについて、住宅内で何かしているところを絵に描いてください」という教示の描画検査を、大学・短大生102例(有効数、父親11、母親23、子ども115)で集団・個別施行を行い、併せて、住宅平面の実測・住まい方・一日断面の生活時間調査を行い、分析を行った結果、以下のような知見を得た。 1.描画の特徴をみると、成員が全員同じ部屋4割、一部異なる部屋3割、全員異なる部屋3割で、同じ部屋はLとDがほとんどである。成員別で特徴的なことは、父親は全員で食事行為か、全員別々の部屋・行為を描く傾向が強いのに対し、母親は全員同じ場所・同じ行為を描く傾向が強いこと、子どもは行為・位置に関して成員の区別が比較的明瞭なのに対し、親は子どもの区別があいまいなことである。また、世帯ごとの成員間の相違では、描画は概ね成員間で同様の傾向を示し、対局的な描画は2割にすぎない。家族成員で描かれるだんらん像が異なるものの、生活実態、特に一日の生活の流れにおけるだんらんの時間帯の習慣による影響が大きい。 2.住宅プランとの関連では、空間の規模や家具類・設備の充実したLやDに家族の豊かな行為の種類が描かれ、逆に、これが貧困な場合は限定的な行為が、さらに、個室が相対的に充実した場合は、個室での行為の描画が多くなるなど、特定の部屋の空間的充実を反映した描画の傾向がみられる。また、描画の中の成員の位置・行為関係は、部屋間の分節・連続の空間形態をよく反映しているが、全員異なる部屋・行為を描いている場合は、住宅プランとの関係はあまりみられない。

本研究は、VTR撮影による生活実態調査の資料を下に、日常生活において、家族成員のそれぞれがどのような姿勢形態をとるのか、また、これがどの程度継続し、どのように変化するのか、時間的変化のパターンを明らかにして、今後の起居様式のあり方と集まり空間の計画における基礎的な知見を得ることを目的としている。 姿勢形態・行為・場所(集まり空間を450mmメッシュで座標化)をコード化して、VTR撮影資料を家族成員ごとに1分間サンプリングでファイリング(14世帯、父親13・母親16・子ども38・他成人7・計74人、1日5時間・16日分)を行い、統計分析した結果、以下のような知見を得ることができた。 1.生活姿勢の継続時間をみると、イス座位は8分と、座位6分や臥位5分と比べてやや長く、座具の有無、つまり、空間様式で大きく異なる。成員別にみると、子どもはイス座位8分を除けば、5分間継続する姿勢形態はないのに対し、父親は臥位13分、イス座位10分、座位8分と、同一姿勢形態の継続時間が長く、活動的な子どもと休息的な親という対置的な集まり空間での行動と生活姿勢の実態が認められる。 2.生活姿勢の時間的変化をみると、イス座位はあまり変化がないのに対し、床座位は変化が大きい。一般的に、筋の活動度の近い姿勢に、刻々と変化していくが、このとき正座・横座・胡座を介して、立座や臥位などに変化する場合が多い。成員別では、父親の姿勢はそもそもあまり変化しないが、変化する場合は臥位へ移行することが多く、一方、母親は立位へ、つまり、滞留しての行為継続がそもそも短くて場所自体を変えてしまうことが多い。子どもは、筋の活動度のレベルに不連続に姿勢形態が変化することが特徴である。

本研究は、わが国の近代住居における領域区分の枠組みを家族の人間関係の秩序性に注目して住文化論的に考察すること目的としている。(1)全国を対象としたアンケ-ト調査(2,525票)、(2)詳細住まい方調査(49件)、(3)VTR調査(15件)を実施して分析を行った結果、以下のような知見を得ることができた。 1.私領域の子ども部屋に関しては、プライベイティズム化現象、すなわち、本来プラベ-ト化する必要のない住生活行為が過度に個室へ持ち込まれた現象として捉えることにより、その実証と形成起因についての考察を行った結果、この住生活行動は子ども部屋の空間概念が主体系のものであることが規範となっていること。 2.同じく主寝室に関しては、主寝室の安定性・専用性、規模・内部構成から、欧米の主体系の空間概念とは対比的に特定行為系が一般的であること。このことは、欧米にみられるような夫婦の人間関係の成立自体がわが国において戦後遅れたことによるものであること。 3.公領域の居間に関しては、居間の呼称の史的分析からその空間概念が主体性と統括行為系に分かれること。特に婦人の居室としての居間が家族のだんらんの空間としての居間に変化したこと。また、現在においても居間が家族のだんらんの空間として機能しながらも、空間概念的には親の主体系の性格を強く残していること。さらに、このことは家族コミュニティ上問題が大きく、これには家族成員の人間関係と住生活行動様式において子ども中心主義の成立がもとめられること。 4.以上、家族成員の人間関係の秩序性が住生活行動様式に反映し、その調製機能の場所的性格として、わが国の「居室」なる独自の空間特性を温存させた住居空間の領域区分の枠組みがつくられていることが明らかになった。