実験の再現性に疑問が呈されている。本研究は、学生を対象としたシナリオ実験を通してプロスペクト理論の主要な発見である反射効果について検討する。一連の実験結果は、損失回避性を認めず、プロスペクト理論の頑強性を示さなかった。

社会人基礎力育成に関するアクティブラーニングの失敗事例についての報告は少ない。本稿は、短期大学生による商品開発プロジェクトの失敗事例を、失敗のネガティブな側面だけでなくその知見を利用して成長に繋げる「失敗学」の観点から分析し、アクティブラーニングの際の教訓を得た。教員は学生の自主性を重んじたが、計画性の欠如や時間管理上の問題が原因となってプロジェクトは頓挫した。プロジェクト運営には、教員の学生への関与が極めて重要な役割を演ずることを示唆している。また、失敗学が抱える課題についても議論する。

原著論文

[概要]新型コロナウイルスの感染拡大を前提とした新しい生活様式への変容を求められている。そこで，コロナ禍での実店舗における顧客コミュニケーションデザインとして，５種の販売手法を試行した。アクションリサーチによる分析の結果は，次の通りである。新規商品の販売時における POP 広告の集客性を確認した。また，POP サイネージは，POP にもまして高い集客性を示した。さらに，twitter による懸賞企画に広報効果を認めた。一方で，対人による黙売とリモートによる接客は，来店客をむしろ遠ざけてしまう可能性を示した。しかし，これらの接客方法は，ウィズ／アフターコロナ時代を見すえて修正を試みる価値がある。実務上の改善と手話の普及が必要だろう。 [Abstract] Corona (COVID-19) related chaos importuned us to adapt to the New normal. Under such circumstances, this research attempted five new sales methods as communication design for customers in the actual store. The results obtained through action research are as follows. Point of Purchase (POP) advertising for a new product is effective in attracting customers. POP signage appeared more effective than POP. And, prize promotion by twitter showed appealing effect. Meanwhile, interpersonal selling with no talk and remote customer service possibly alienated customers. However, these customer service methods are worth modifying towards With/After Corona era. The discussion suggested that we need to identify practical solutions and familiarize sign language. Departmental Bulletin Paper application/pdf

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[抄録]本研究は、短期大学の将来の方向性を地域との関係に求めて検討した。日本の短期大学は人口減少や短期大学そのものが抱えてきたアイデンティティ問題もあって、決して明るいとはいえない。国の政策としても、地方創生を旗印とした地域活性化が強調され、高等教育機関には、地方で活躍する人材育成と地元での就職が期待されている。しかし、地方出身の学生は、大都市圏で就職する傾向にあり、国の政策とは異なる現状が横たわっている。地方出身者が比較的高い割合を占めるオープンタイプの短期大学といえる近畿大学短期大学部で、就業ならびに地元就職に関する調査を実施したところ、次のような結果が得られた。まず、地元（大阪）出身の学生は大阪で就職したい意向を示していたが、地元外出身の学生はそうではなかった。そして、地元出身者も地元外出身者も近畿地域で就職したい意向があり、後者はＵターン就職の意向がほとんどなかった。オープン型短期大学が地方創生に貢献するために、地域活性化を考慮した科目内容等に再考するよう提言する。[Abstract]This study attempts to explore a future direction of Junior College. The review tells that Japanese Junior Colleges’ future would not be bright due to the population decline and their identity problems. Japan’s policies emphasize regional revitalization and expect to develop and retain human resources in rural areas. However, some studies revealed that the students moving from rural areas for study tended to get their jobs in big cities. This study conducts a survey of job and local employment at Junior College Division of Kindai University which can be considered an open-type junior college where the students from rural areas account for relatively high percentage. The major findings are as follows:(1) the students from Osaka area like to get their jobs in Osaka while those from the other areas do not. (2) Both students from Osaka and the other areas have intentions to get their jobs in Kinki district and the latter have little intention of Uturn employment. These results are discussed from a point of local employment and course contents provided by junior colleges. Departmental Bulletin Paper

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[抄録]先行する時間の利得は、リスクを伴った意思決定にどのような影響を与えるだろうか。本研究は、学生を対象とした6つのシナリオ実験を通してこの疑問を探究するものである。一連の実験結果は、まちまちとなった。先行する時間の利得によってリスク選好傾向を強化する場面もあれば、そうではない場面も観察された。しかし、条件によって意思決定の傾向に変化が生じた事実は、条件として提示する情報によって消費者や運転従事者や観光客の行動を誘導できる可能性を示唆している。 [Abstract]How are peoples' risky choices affected by prior time gain ? This research explored this question through six scenario-based experiments using students as subjects. They showed conflicting results. In some cases, the prior time gain seemed to prompt the subjects relatively risk-seeking while not in the others. That is, peoples' risky choice behaviors may change depending on the given conditions. The findings suggested that the provided information be able may to guide the behaviors of consumers, drivers, and tourists. Departmental Bulletin Paper

[抄録]時間に関する意思決定のなかで、遅れを取り戻す可能性がある場合を想定し、人々がどのような選択行動をするのかを探索した。待ち時間を損失として操作した先行研究を追試することで、同一シナリオの再現性を確認した。金銭的意思決定において、先行する損失を埋め合わせる機会を追求しようとするブレーク・イーブン効果が観察されている。時間の次元でもブレーク・イーブン効果が発現すると予測したが、仮説は支持されなかった。リスク回避行動が予定の確実性と計画性に拠る一方で、リスク選好行動がパーソナリティに拠る可能性を示唆している。 [Abstract] This research explored time-related choice behaviors with a chance of break even. The prior experimental scenarios that manipulated waiting time as loss were replicated and consistent with the findings of the original studies. The result showed that subjects were risk-averse even when they had an opportunity to catch up with the original schedule. The findings indicated that the risk-averse behavior depended on certainty and plannability for scheduling, while the risk-seeking behavior on personality. Departmental Bulletin Paper

先行研究によれば、時間に関する意思決定に一貫性が見られない。知覚された時間は、外的要因に左右されやすく、意思決定者の思考のフレームに影響しやすい。欧米の先行研究では、プロスペクト理論が予測する反射効果の再現性は認められていなかったが、日本人を対象に実験したところ、時間制約としての最終期限点が想起されない場合には、損失の領域において強い嫌リスク傾向を示すことが明らかになった。計量テキスト分析の結果は、日本での不確実性回避傾向を裏付けている。

p.8 町のできごと　会誌・広報誌

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朝刊27面 キャンパス発この一品　新聞・雑誌

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大阪夕刊 総合８面　新聞・雑誌

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Vol.1132 10頁　新聞・雑誌

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