前潟 光弘(マエガタ ミツヒロ)

農学部 環境管理学科准教授

Last Updated :2024/06/18

■教員コメント

コメント

特に、西日本エリアを中心とした水産業の研究をしています。近年では養殖業調査(愛媛県)や市場によるトラフグ評価調査を行いました。海外では、台湾でエビ養殖調査などを行っています。

■研究者基本情報

学位

  • 博士(学術)(長崎大学)
  • 修士(水産学)(鹿児島大学)

研究キーワード

  • 水産経済学   Fisheries management   

現在の研究分野(キーワード)

特に、西日本エリアを中心とした水産業の研究をしています。近年では養殖業調査(愛媛県)や市場によるトラフグ評価調査を行いました。海外では、台湾でエビ養殖調査などを行っています。

研究分野

  • その他 / その他
  • 人文・社会 / 地域研究

■経歴

学歴

  •         - 1992年   長崎大学   海洋生産科学研究科   海洋生産開発学
  •         - 1992年   長崎大学   Graduate School, Division of Marine Science and Engineering
  •         - 1985年   鹿児島大学   水産学部   水産
  •         - 1985年   鹿児島大学   Faculty of Fisheries

委員歴

  • - 現在   地域漁業学会   学会誌編集委員
  • - 現在   地域漁業学会   理事   地域漁業学会

■研究活動情報

論文

  • 地域漁業の将来を考える-第60回シンポジウムのまとめ-
    前潟光弘; 磯部作; 増﨑勝敏
    地域漁業研究 59 1 42 - 47 2019年05月 [査読有り]
  • Current state and prospects of deep-sea tuna fisheries in Taiwan -The case study of T-enterprise-
    前潟光弘; 山本尚俊
    地域漁業研究 46 1 89 - 105 2005年 [査読有り]

MISC

  • 2018年3月に沖縄県西表島で観察された蝶類
    藤木玲美; 鯨津香奈; 田中彩恵; 小松華子; 谷口桜子; 森宗智彦; 櫻谷保之;前潟光弘 近畿大学農学部紀要 52 83 -91 2019年03月 [査読有り]
  • 沖縄県西表島産ゴマフエダイの形態的特徴
    田中和大;中田依里;清水隆之;前潟光弘;細谷和海 近畿大学農学部紀要 48 30 -36 2015年03月 [査読有り]
  • 伊藤 康宏; 前潟 光弘 地域漁業学会 53 (3) 95 -114 2013年08月 [査読有り]
  • 前潟 光弘 近畿大学農学部紀要 第46巻 277 -298 2013年03月 [査読有り]
  • 前潟 光弘 近畿大学農学部紀要 第46巻 299 -307 2013年03月 [査読有り]
  • 前潟 光弘 近畿大学農学部紀要 第45巻 (45) 143 -156 2012年03月 [査読有り]
  • 沖縄県八重山諸島で記録された両生類・爬虫類
    前潟 光弘 近畿大学農学部紀要 第44巻 163 -169 2011年03月 [査読有り]
  • 沖縄県八重山諸島で記録された鳥類
    前潟 光弘 近畿大学農学部紀要 第44巻 151 -161 2011年03月
  • 沖縄県八重山諸島で記録された鱗翅目昆虫
    前潟 光弘 近畿大学農学部紀要 第44巻 139 -149 2011年03月 [査読有り]
  • 沖縄県八重山諸島で記録された蝶類及びシロアリ類
    前潟 光弘 近畿大学農学部紀要 第44巻 131 -137 2011年03月 [査読有り]
  • 後藤 桃子; 前潟 光弘 近畿大学農学部紀要 第43巻 (43) 37 -45 2010年03月 [査読有り]
  • Effort State and Prospects for a Sustainable Coastal Fishery in Japan: A Case Study of a Small Trawl Fishery in Hyogo Prefecture
    Mitsuhiro Maegata Journal of Taiwan Fisheries Research 12 (2) 15 -22 2004年
  • Shrimp Culture its Development and Future Prospects in Taiwan : A Case Study in Southern Taiwan
    JOURNAL OF REGIONAL FISHERIES Vol. 43 No. 3 P. 61-74 2003年
  • 台湾におけるエビ養殖業の展開と今後の展望―台湾南部地域を事例として―
    前潟光弘 地域漁業研究 43巻 第3号, P. 61-74 2003年
  • 台湾バナナの生産及び輸出の組織活動と価格形成分析
    前潟光弘 近畿大学農学部紀要 (35), 89-110 2002年
  • Changes and Future Prospect of the Swall Trawl Fishery
    Japanese Journal of Fisheries Economics 46(3), 19-37 2002年
  • Production, Marketing and Export of Taiwan Banana and Its Price Analysis in Japan
    MEMOIRS OF THE FACULTY OF AGRICULTURE OF KINKI UNIVERSITY (35), 89-110 2002年
  • 小型底曳網漁業の変化と展望
    前潟光弘 漁業経済研究 46(3), 19-37 2002年
  • Problems and Prospects of Labor Force in Medium and Small Scale Fisheries : A Case of Large Trawl in East China Sea, Nagasaki Prefecture
    BULLETIN OF THE JAPAN FISHERIES ECONOMY 33 (1) 1993年
  • 中小漁業における労働力不足の現状と対策-長崎・以西底曳網漁業を事例として-
    前潟光弘 漁業経済論集 33 (1) 1993年
  • 漁業における国際的競争激化に対応する中小漁業の戦略.
    前潟光弘 北日本漁業 21 1992年
  • A trial of Live-fish forwarding at bull trawl fishery in Nagasaki Prefecture
    BULLETIN OF THE JAPAN FISHERIES ECONOMY 32 1991年
  • 長崎・以西底曳網漁業における活魚化への試み
    前潟光弘 漁業経済論集 32 1991年
  • 養殖共済が果たしている役割と今後の課題-長崎県戸石町を事例として-
    前潟光弘; 濱田英嗣 長崎大学水産学部研究報告 67 1990年
  • The Accomplishments of a Fish Culture Mutual Association and its future (A case study of Toishi town of the Nagasaki Prefecture)
    Bulletin of the Faculty of Fisheries, Nagasaki University 67 1990年

書籍等出版物

  • 変わりゆく日本漁業-その可能性と持続性を求めて-(共著)
    北斗書房 2014年08月
  • 日本の水産業を考える-復興への道-(共著)
    成山堂書店 2006年 ISBN: 4425882911
  • 漁業経済研究の成果と展望(共著)
    成山堂書店 2005年 ISBN: 4425882210
  • 漁業考現学(共著)
    農林統計協会 1998年 ISBN: 4541024225

講演・口頭発表等

  • 今後の日本漁業を考える-第60回大会を迎えて-
    前潟光弘
    地域漁業学会シンポジウム 2018年10月

所属学協会

  • 日本生態学会   国際漁業学会   北日本漁業経済学会   地域漁業学会   漁業経済学会   

Works_作品等

  • 大阪におけるフグ流通と養殖フグの評価
    その他  前潟 光弘  2009年10月
  • オルタナティブ・トレードの普及可能性と消費者責任に関する比較研究
    2004年 -2007年
  • 農水産物のオルタナティブ・トレードによる経済効果と地域開発の比較研究
    2000年 -2002年
  • 徳島県沿岸水産物地域特産物化推進事業にかかわる調査報告書
    1997年
  • 平成9年度沿岸優良漁業経営条件調査委託事業地域調査報告書(京都府伊根地区)
    1997年
  • 平成9年度長崎魚市場活性化対策調査委託事業報告書
    1997年
  • 漁協・ズームアップ 香川県鴨庄漁協-事業多角化戦略-
    1997年
  • 鹿児島県阿久根市における水産加工業の現状と課題
    1995年
  • 平成6年度漁業経済委託調査報告書-徳島県小型底曳網漁業漁獲物流通の実態と問題点
    1994年
  • 平成6年度水産物需給動向等実態調査報告書(沿岸漁獲物の流通と産地業者の動向と課題)
    1994年
  • 田崎水産物市場における取扱動向
    1994年
  • 洲本市水産物流通市場調査報告書
    1994年
  • 琵琶湖産魚介類の漁獲量と採捕場所の長期変遷に関する研究(その3)
    1994年
  • Inquiry report as distribution of Sumoto's fisheries products.
    1994年
  • Analysis in regard to change of fisheries products and fishing ground of LAKE BIWA. vol. 3
    1994年
  • 琵琶湖産魚介類の漁獲量と採捕場所の長期変遷に関する研究(その2)
    1993年
  • Analysis in regard to change of fisheries products and fishing ground of LAKE BIWA. vol. 2
    1993年
  • 鹿児島県の活魚出荷事例
    1992年
  • つくり育てる漁業の展開方向
    1990年 -1991年
  • 活魚産地市場の形成
    1990年 -1991年
  • 活魚化が生産者に与えた影響と流通業者の対応
    1989年 -1990年
  • 長崎市水産加工業の現状と課題
    1989年 -1990年

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2004年 -2007年 
    代表者 : 池上 甲一; 小野 征一郎; 山尾 政博; 榎 彰徳; 前潟 光弘; 鶴田 格
     
    本研究の課題は,主流派の生産・貿易モデルとは異なるもうひとつの貿易(オルタナティブ・トレード、以下AT)の普及可能性とそこにおける消費者の役割と責任を検討することである。この課題を解明するために、第1にWTO体制下の貿易構造の変化とその途上国における影響を実証的に分析し、第2にATの諸形態とその効果を解明した。第3にATの1形態であるフェアトレード(以下、FT)について、日本、フランス、台湾で消費者によるその認知度と購買行動に関する意識調査を実施し、その結果から消費者責任の概念とその具体的な現れ方について比較検討した。なお、同種の国際調査としては本研究が世界最初のものである。第4に、FTの経済的な意味を理論的に考察した。 解明できた主要なポイントを列挙すると次の通りである。(1)南北問題の質的転換が起こり,その構造的固定化が進んでいる。このため,従来の市揚メカニズムとは異なる農水産物貿易の論理を構築すべき時期に来ている。(2)その際に消費者の役割が大きいけれども、日本では消費者の社会的責任に対する認識をもっと深める必要がある。台湾でもFTが認知され始めており、世界的に見て立ち遅れていた東アジアのFT市揚に拡大の可能性が生じている。(3)経済の二重構造を抱える南アフリカでもFTが定着しつつあるが、その担い手は、農業労働者を受益者とする大規模農場である点に小生産者を対象とする一般的なATと異なる特徴がある。(4)ATの担い手として協同組合セクターの役割が大きい。その期待を実現するための条件を検討する必要がある。(5)ATは「内部組織の経済学」理論によって説明が可能であり、この観点から、脆弱な立場にある生産者のリスクを流通・消費に移転し、限界的生産者の効用を安定化させることにATの経済的意義を認めることができる。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2000年 -2002年 
    代表者 : 池上 甲一; 前潟 光弘; 日高 健; 榎 彰徳; ジン タナンゴナン; 鶴田 格; 山尾 政博; 堀田 忠夫
     
    本研究の目的は、従来型の大資本による生産・貿易方式とは異なるもうひとつの貿易(オルタナティブ・トレード)の社会経済的・環境的意義を解明し、WTOおよびFTAに代表される多国間ないし地域間の自由貿易主義に対する理論的対策の提示を目指すことであった。そのため、平成12年度から14年度にかけてタイ、フィリピン、台湾、ベトナム等を主な事例地として、バナナとエビの生産並びに、それらのオルタナティブ・トレードにかかわる組織の実態を調査し、またヨーロッパにおいてはフェア・トレードの名のもとに取引されている農産物の消費実態を調査した。「バナナ班」については、まず無農薬バナナの輸出を実践するタイ・ラメー郡の農民組合と村落組織に対する調査を実施した。そこでは、最初に日本の生協との提携生産に取り組んだ第1世代の跡継ぎ世代が無農薬バナナの大規模な生産に踏み込んだり、隣の郡こおいて新興の大規模農家を中心に別の組合が設立されるなどのダイナミックな展開が見られる。堆肥の共同生産グループや養海老池の底泥の利用などの動きも見られ、農法レベルにおける環境持続性への関心は高まっている。このほか、フィリピンにおける多国籍アグリビジネスのバナナ生産・輸出の構造を解明し、それと日本のバナナ貿易とのかかわりや価格形成メカニズムを分析した。また、バナナ貿易に関して日本とのかかわりが深い台湾におけるバナナ生産についての現状を明らかにした。 「エビ班」については、タイのスラタニ県で漁協、加工・物流会社に対する調査を行ったほか、台湾、フィリピン、ベトナムにおける養殖エビ生産の歴史と現状を調査した。タイのスラタニ県では中堅の企業家によるエビ生産への活発な投資がみられた。台湾の水産養殖漁家はいろいろと対象魚種を変えながら養殖を続けており、大陸への進出を図るかたわらでタイやベトナムへの技術移転の役割を果たしている。ベトナムでは養殖エビの高価格が水田の養魚池化や近代的企業者の新規参入を招いている。こうしてエビの養殖は営利的・企業的な生産が主流で、環境負荷の軽減を目指すエコシュリンプの生産が始まりつつとはいえ、生産者支援や物流における投資などトータルとしてのオルタナティブ・トレードの方向性はまだ十分に見通せない。それに対して、フェア・トレードの名を冠するコーヒーや紅茶などはヨーロッパ、とくにイギリスでは市場流通の2〜3%を占めるほどに成長しており、オルタナティブ・トレードの市場化を検討すべき段階にきている。
  • トラフグ流通の現状と課題
  • 台湾における養殖業の展開

その他のリンク