廣田 章光(ヒロタ アキミツ)

経営学部 商学科教授/商学科長

Last Updated :2024/06/18

■教員コメント

コメント

価値創造型イノベーションをユーザー参照型、共創、リード・ユーザーの切り口で研究。マーケティング3.0をベースにソーシャルビジネスおよび社会デザインの研究にも発展させている。

報道関連出演・掲載一覧

<報道関連出演・掲載一覧> ●2020/5/14  読売新聞  コロナウイルス禍での経営について

■研究者基本情報

学位

  • 博士(商学)(2001年03月 神戸大学)
  • 修士(経営学)(1995年03月 神戸大学)

プロフィール

  • 廣田章光(ひろた あきみつ) (近畿大学 経営学部 商学科 教授)


    近畿大学 デザイン・クリエイティブ研究所 所長、デザイン・マネジメントセンター長



    神戸大学大学院 経営学研究科 博士後期課程修了。 博士(商学)
    (公財)神戸市産業振興財団 理事
    日本マーケティング学会 評議員
    大阪商工会議所 スポーツ産業振興委員会 副委員
    大阪商工会議所 スポーツハブKANSAI スーパーバイザー
    神戸市 こどもの創造的学びに関する研究会 委員
    日本商業学会 理事



    株式会社アシックス
    スポーツ工学研究所、総合企画室、経営企画室、スポーツアパレル事業部事業推進室
    大阪国大学 経営情報学部 助教授、教授(1999年~2008年)
    スタンフォード大学 客員教授(2013年~2014年)
    カリフォルニア大学 客員研究員(2014年)

    株式会社アシックス入社後、スポーツ工学研究所、スポーツ・健康分野における新規事業開発、経営企画室を経て、アパレル事業部のマーケティング部門設立責任者およびその運営を担当。2008年から現職。
    専門は、マーケティング戦略論、イノベーション論、デザイン思考。

研究キーワード

  • ユーザー共創型イノベーション   マーケティング   イノベーション   リード・ユーザー   共創   エクストリーム・ユーザー   ユーザー参加型   価値創発   オープン・イノベーション   中小企業   マーケティング戦略   製品開発   ビジネス・エコシステム   イノベーション・マネジメント   ユーザー・イノベーション   デザイン思考   製品開発マネジメント   Product dvelopment   

現在の研究分野(キーワード)

価値創造型イノベーションをユーザー参照型、共創、リード・ユーザーの切り口で研究。マーケティング3.0をベースにソーシャルビジネスおよび社会デザインの研究にも発展させている。

研究分野

  • 人文・社会 / 商学 / イノベーション
  • 人文・社会 / 経営学 / イノベーション

■経歴

経歴

  • 2008年 - 現在  近畿大学経営学部 商学科教授
  • 2014年 - 2014年  カリフォルニア大学 ロングビーチ校Business Administration客員研究員
  • 2013年 - 2014年  スタンフォード大学機械工学科 センターオブデザインリサーチ客員教授
  • 1999年 - 2008年  大阪国際大学 経営情報学部 経営情報学科教授

委員歴

  • 2018年06月 - 現在   神戸市   こどもの創造的学びに関する研究会 委員
  • 2018年04月 - 現在   大阪商工会議所   スポーツハブKANSAI スーパーバイザー
  • 2018年04月 - 現在   大阪商工会議所   スポーツ産業振興委員会 副委員長

■研究活動情報

論文

MISC

書籍等出版物

講演・口頭発表等

担当経験のある科目_授業

  • デザイン思考(教養特殊講義)近畿大学
  • デザイン思考近畿大学,武庫川女子大学
  • 製品戦略論近畿大学
  • マーケティング戦略論Ⅰ、Ⅱ近畿大学
  • マーケティング特論近畿大学 大学院 商学研究科
  • マーケティング特殊研究近畿大学大学院 商学研究科
  • イノベーション論流通科学大学

所属学協会

  • 日本認知科学会   日本マーケティング学会   日本広告学会   組織学会   日本商業学会   

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2024年04月 -2027年03月 
    代表者 : 水野 学
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業
    研究期間 : 2024年04月 -2027年03月 
    代表者 : 廣田 章光
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2019年04月 -2024年03月 
    代表者 : 水野 学; 廣田 章光
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2019年04月 -2024年03月 
    代表者 : 廣田 章光; 水野 学
     
    「人々が気づかない問題を創造的に発見すること」(Verganti 2009,2016)に対する開発者の行動についてプロセスの実体を調査(事例比較)によって明らかにすることが本研究の目的となる。その中で2021年度は、デザイン行動の試行錯誤における対話の構造を捉える視点である「リフレクティブ・カンバセーション」(表現と認知の相互作用:Schon 1983)に注目した。市場創造型の開発においては言語、非言語表現を通じた「リフレクティブ・カンバセーション」を積極的に行うことが、インサイトの創造を通じた、問題発見と問題解決の同時性(Von Hippel and Von Krogh 2016、石井1993,2009)を促進することを確認するため、事例分析から得た表現行動をもとにイノベーションにおける開発者の表現行動リストを作成した。この行動リストをもとに、問題発見行動と解決行動にわけて表現行動の業務における日常行動についての質問票調査データに関する集計と分析を実施した。 また、並行してデザイン・ドリブン型イノベーションに関連し組織での導入が進んでいる「デザイン思考」に関する組織導入の実態について、導入企業へのオンラインヒアリング調査をもとにした4つの領域に関する導入課題を抽出した。日本マーケティング学会デザイン思考研究会のメンバーと共に、抽出した課題をもとに予備的な調査を実施するため質問票設計を行った。そして日本マーケティング学会デザイン思考研究会のメンバーと共同で実施した。 これらの調査データは、日本マーケティング学会、日本認知科学学会、日本商業学会、British Academy of Management (BAM)および近畿大学イノベーション研究所などでの論文発表、口頭発表を行った。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2018年04月 -2021年03月 
    代表者 : 石井 淳蔵; 栗木 契; 柏木 千春; 廣田 章光; 畢 滔滔
     
    現在、日本の各地でディスティネーション・マネジメント組織(DMO)が新たに設立されている。観光振興や地方創生におけるDMOへの期待は大きいが、課題もまた少なくない。そのなかにあって本研究は、DMOの利害調整方式への地域産業構造の影響についての分析を進めることで、DMOの役割や運営方式についての新たな知見を確立することを目指している。 本研究では、地域によって異なる産業構造と、DMOの適切な役割や運営方式との関係を解明し、類型化を試みることを目指す。この目的のもとで本研究では、地域経済に占める観光産業の構成比が異なる米国の先進観光都市のDMOを取り上げ、その役割や運営方式の比較に貢献するための調査を進める。 そのもとで本研究では初年度の平成30年度には、米国ハワイ州のDMO、および関連する観光組織などを対象に、DMOのあり方を多面的に検討するための文献調査およびフィールド調査を行うとともに、DMOの生成と発展をとらえるためのベースとなるマーケティングやコミュニティのマネジメントとイノベーションについての理解を深めるための諸検討を進めた。 そしてその成果から、各種の学会報告や論文、書籍の公刊などを通じて研究成果の発表を行った。発表の主要テーマは以下である。営業をはじめとするマーケティングの実践を高度化するマネジメンのあり方/イノベーションにおけるデザイン思考の役割/観光に関わる交通需要マネジメントやカルチャーと地域コミュニティの関係/地域における人的な連携を促進するプラットフォームの展開。
  • デザイン・ドリブン型開発におけるプロトタイピングと価値創造に関する研究
    日本学術振興会:科学研究費補助金(挑戦的萌芽研究)
    研究期間 : 2016年04月 -2019年03月 
    代表者 : 廣田 章光
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(A))
    研究期間 : 2012年 -2014年 
    代表者 : 小久保 恵三; 石井 淳蔵; 廣田 章光; 水越 康介; 藤野 公孝; 高橋 一夫
     
    本研究では、観光分野におけるビジネスエコシステムの考察を行なう。近年国家プロジェクトとしても注目される観光分野には、多くのステイクホルダーが介在し、彼らの関係性を前提にしたマネジメントが求められるようになっている。旧来型のビジネスモデルやビジネスシステムという観点をさらに一歩広げ、観光を取り巻く現実を一つのエコシステムとして捉える必要があると考えられるのである。研究2年目となった本年度は、昨年度の繰り越し金を用いた海外調査が精力的に行なわれるとともに、本年度予算をもとに、理論的研究と実証的研究の双方が進められた。理論的研究については、引き続きビジネスエコシステムについての検討が行われ、ビジネスシステムや経済的合理性に捉われない広い視点の重要性が確認された。実証的研究については、以上の理論的研究をふまえ、消費者のみならず、彼らを取り巻く多様なステイクホルダーを同時に捉えるべく、大規模な質問票調査が行われた。調査では、本研究の問題意識に沿うと考えられた「おとな旅・神戸」の企画に合わせて行なわれ、市民アドバイザーや受け入れ事業者を含めた調査票を回収することができた。また、質問票調査と平行して海外調査も行い、特に韓国における観光事業の発展状況を確認した。これらの調査成果をもとに、最終年度に向けた研究のとりまとめをすすめる。また、昨年度同様、6月、8月、2月に観光に関する研究会を合計3回開催し、専門的知識の提供、およびその共有を進めることができた。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(B))
    研究期間 : 2011年 -2014年 
    代表者 : 水野 学; 井上 隆一郎; 文能 照之; 秋山 秀一; 廣田 章光; 竹村 正明
     
    平成25年度は、前年度に実施したサーベイ調査のフォローアップを目的としたインタビュー調査と、これまでの成果報告を行った。これまで個別の事例研究の収集にとどまることが多かったオープン/ユーザーイノベーション(OUI)研究に対して、我々のサーベイ調査は、OUIと親和性の高い産業を明らかにすることに成功した。ただ①定期的なパネル調査に向けたサーベイ精度の向上および②実務界への応用可能性を高めるという2つの目的を果たすためには、サーベイ協力企業に対する質的調査が不可欠であった。そこで本年度は、OUIが数多く行われていた「農業」「鉱業」「製造業」の3つの業界を中心に、具体的にどのようなイノベーション、どのようなモチベーションから行われていたのかについてインタビュー調査を行った。調査の結果から、ユーザー企業が自らイノベーションに取り組む動機として、ユーザーが利用する製品の「寡占度」「グローバル化進展度」や、ユーザー企業が所属する産業の「産業ライフサイクル」「パワー関係」「規制度合い」「市場規模」といった仮説が導き出された。量的な検証を必要とするが、いずれもこれまでの研究では指摘されてこなかった新しい仮説である。さらには「アフターパーツ」市場を形成することによって、これまでとは異なるイノベーション活性化政策の可能性も見いだすことができた。次にこれらの成果を、論文のみならず国際学会でも発表し、多くの研究者からの興味関心を集めることができた。とりわけヨーロッパ最大級の国際ビジネス学会European International Business Academyで発表の機会を得たこと(査読通過したこと)は、本研究が順調に進展していること示すものである。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2010年 -2012年 
    代表者 : 廣田 章光
     
    リード・ユーザーがイノベーションを行う理由は、ニーズの時間先行性とニーズの解決誘因の二つを、ユーザーが抱えることにある(Hippel 1988)。リード・ユーザー法はイノベーション促進において従来の開発者がユーザーのニーズを理解する開発比べ、実現性、ニーズへの適合性、市場性の面で有効な方法である。しかし、リード・ユーザーの探索は困難であるため、(Hippel1988,2005,小川2006)リード・ユーザー法の活用は限定されている。そこで本研究では、リード・ユーザーがイノベーションを行うで二つの要件を導くと言われている、「特殊な経験」("particular real-world experience" Hippel 1988)に注目した。この特殊な経験を「生態心理学」(Gibson 1979,佐々木 1994)の枠組みを手がかりについて考察をした。その成果は、(1) 特殊な経験を生み出すための共創すべきユーザー発見の枠組みとして、身体の特殊性と使用環境の特殊性の2つの次元が有効な場合あることを提示した。(2)ユーザーの動作創発の観点からの考察し、その内容を「アフォーダンスを活用した共創のサイクル」として提示した。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(B))
    研究期間 : 2008年 -2011年 
    代表者 : 竹村 正明; 王 怡人; 細井 謙一; 原 頼利; 富野 貴弘; 廣田 章光; 土屋 勉男; 井上 隆一郎; 水野 学; 滝本 優枝; 廣田 章光; 王 怡人; 細井 謙一; 原 頼利; 富野 貴弘; 土屋 勉男
     
    サンプル調査で、中小企業が過去10年間でどれだけ取引先に対して、ポジションを変更できたのかを調べた。ポジションとは取引先に対する役割のことである。役割は、メインサプライヤーから単なる下請けまで7段階を措定している。変更できた企業の割合は5%以下で予想よりもはるかに少なかった。上方へのポジション変化ができた企業は製品イノベーションから市場を拡大していることがわかった。

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