 | 石原 肇 （イシハラ ハジメ）
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Last Updated :2024/05/19
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環境やまちづくりの地域政策を対象とした研究を進めています。都市の緑地や農地の保全、中心市街地の活性化、自治体と民間の公民連携等の研究実績があります。都庁に25年間いました。報道関連出演・掲載一覧
＜報道関連出演・掲載一覧＞ ●2023/2/25 日本経済新聞 自治体とコンビニの連携協定について
研究者情報
学位
ホームページURL
科研費研究者番号
- 90759911
J-Global ID
研究キーワード
- 応用地理 環境政策 災害対応 公民連携 中心市街地活性化
現在の研究分野（キーワード）
- 環境やまちづくりの地域政策を対象とした研究を進めています。都市の緑地や農地の保全、中心市街地の活性化、自治体と民間の公民連携等の研究実績があります。都庁に25年間いました。
研究分野
経歴
- 2020年04月 - 現在 近畿大学総合社会学部環境・まちづくり系専攻教授
- 2020年04月 - 現在 近畿大学大学院総合文化研究科教授
- 2017年04月 - 2020年03月 大阪産業大学デザイン工学部 環境理工学科教授
- 2015年04月 - 2020年03月 大阪産業大学大学院人間環境学研究科教授
- 2015年04月 - 2017年03月 大阪産業大学人間環境学部 生活環境学科教授
- 2013年07月 - 2015年03月 東京都 産業労働局 農業振興事務所長
- 2011年08月 - 2013年07月 東京都 環境局 環境改善部 計画課長
- 2009年04月 - 2011年07月 東京都 環境局 都市地球環境部 環境都市づくり課長
- 2008年07月 - 2009年03月 東京都 環境局 環境改善部 土壌地下水汚染対策担当課長
- 2005年07月 - 2008年07月 東京都 環境局 環境改善部 副参事（土壌地下水汚染対策担当）
- 2004年07月 - 2005年07月 東京都 総務局 行政部 副参事（三宅島災害復興対策担当）兼務
- 2003年04月 - 2005年07月 東京都 総務局 三宅支庁 産業課長
学歴
所属学協会
研究活動情報
論文
- コロナ禍での中心市街地活性化策等における対応行動 －伊丹市での取組みの経過を事例として－石原肇都市研究 19 53 - 61 2023年12月 [招待有り]
- 大阪府門真市における公民連携による「ものづくり産業」の持続的な発展に向けた取組み石原肇地域活性学会研究大会論文集 15 82 - 85 2023年09月
- コロナ禍での民間有志による非公式「伊丹ナイトバル」の開催プロセスとその効果日本都市学会年報 56 129 - 138 2023年05月 [査読有り]
- 門真フィルムコミッションによる映像を通じたまちづくりとその効用石原肇地域活性研究 18 237 - 245 2023年03月 [査読有り]
- コロナ禍におけるエリアリノベーションに向けた社会実験－大阪府門真市の事例－石原肇地域活性研究 17 177 - 186 2022年11月 [査読有り]
- コロナ禍における道路を活用した飲食を楽しめる屋外空間の創出 －兵庫県伊丹市の伊丹郷町屋台村の事例－石原肇近畿大学総合社会学部紀要 11 1 63 - 82 2022年09月
- コロナ禍における門真フィルムコミッションによる映像を通じたまちづくりの新しい形石原肇地域活性学会研究大会論文集 14 29 - 32 2022年09月
- コロナ禍における尼崎市アミング潮江商店街の青空市の開催とその成果石原肇日本都市学会年報 55 93 - 102 2022年05月 [査読有り]
- 都市農業振興基本法施行後の動向―宅地から農地への転用に着目して―石原肇近畿大学総合社会学部紀要 10 2 35 - 41 2022年03月
- コロナ禍におけるオンライン配信を用いた地域活性化音楽イベント開催の意義 －大阪市城東区の「がもよんフェス2020-2021」を題材として－石原 肇近畿大学総合社会学部紀要 10 1 49 - 62 2021年09月 [査読有り]
- コロナ禍における高架下等の活用に向けた社会実験－大阪府門真市の事例－石原 肇地域活性学会研究大会論文集 13 116 - 119 2021年09月
- 〈書評〉戸井田克己『大潟村物語―新生の大地・湖底のふるさと―』石原 肇渾沌：近畿大学大学院総合文化研究科紀要 18 217 - 220 2021年08月 [査読有り]
- 社会福祉協議会と生活協同組合の連携による移動販売実現の経緯 : 大阪府泉大津市の事例石原 肇大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 42 165 - 178 2021年06月 [査読有り]
- コロナ禍における兵庫県伊丹市にみる飲食店支援施策の迅速な展開石原 肇日本都市学会年報 54 25 - 30 2021年05月 [招待有り]
- 近畿地方におけるバルイベント実行委員会事務局の担い手に関する一考察石原 肇近畿大学総合社会学部紀要 9 2 43 - 53 2021年03月 [査読有り]
- コロナ禍における開催期間の延伸によるバルイベント開催の実現 －兵庫県三田市と大阪市福島区を事例として－石原 肇大阪産業大学人間環境論集 20 25 - 38 2021年03月 [査読有り]
- 再生古民家活用飲食店集積地域における回遊型イベントの展開過程 －大阪市城東区「がもよん」を事例として－石原 肇大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 40 73 - 93 2020年10月 [査読有り]
- 新型コロナウイルスの影響からの地域活性化に向けた飲食店群のトライアル－大阪府門真市「かどま元気バル」の取組みからの示唆－石原 肇地域活性学会研究大会論文集 12 136 - 139 2020年09月
- バルイベントの継続開催とそれに伴う他の地域活性化事業への展開－大阪市福島区の事例－石原 肇大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 39 71 - 101 2020年06月 [査読有り]
- 2019ラグビーワールドカップ期間中のバルイベントによる地域活性化 : 東大阪ラグビーバルを事例として石原 肇大阪産業大学人間環境論集 19 25 - 39 2020年03月
- 複数の移動販売事業者が活動する大阪府千早赤阪村の地域的特性と政策的課題石原 肇大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 38 63 - 74 2020年03月
- 通勤を前提とした村外からの新規就農の試み : 大阪府千早赤阪村の事例石原 肇地域研究 60 1 35 - 42 2020年02月 [査読有り]
- 東大阪市内3地域におけるバルイベントの運営方法の地域的特性石原 肇大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 37 85 - 106 2019年10月
- 大阪府河内長野市における移動販売に係る公民連携の現状石原 肇大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 37 43 - 54 2019年10月 [査読有り]
- 地域ブランディングのツールとしてのバルイベント : 大阪市中央区「北船場(バ)ル」を事例に石原 肇地域活性学会研究大会論文集 11 139 - 142 2019年09月
- コンビニエンスストアとの地域包括連携協定を結ぶ基礎的自治体の特性石原 肇日本都市学会年報 52 111 - 120 2019年05月 [査読有り]
- 中心市街地活性化基本計画の設定区域とバルイベントの実施範囲との比較 ―兵庫県を事例として―石原 肇人間環境論集 18 1 - 29 大阪産業大学 学会 2019年03月 [査読有り]
- 近畿圏3地域における地産地消をコンセプトとしたバルイベントの比較石原 肇地域活性研究 10 41 - 50 2019年03月 [査読有り]
- 生産緑地2022年問題に係る東大阪市における課題と対応策石原 肇大阪産業大学論集 人文・社会科学編 34 71 - 90 2018年10月 [査読有り]
- 大阪府柏原市における伝統的なブドウ産地の多様な取組み石原 肇大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 34 123 - 142 2018年10月
- 兵庫県三田市の「三田バル」における地産地消の取組み石原 肇地域活性学会研究大会論文集 10 37 - 40 地域活性学会 2018年09月
- 奈良県におけるバルイベントの地域的特性石原 肇大阪産業大学論集 人文・社会科学篇 33 35 - 48 2018年06月
- 堺市における市民農園等の設置主体の多様化と立地の変化石原 肇日本都市学会年報 51 81 - 90 日本都市学会 2018年05月 [査読有り]
- 都府県が策定した都市農業振興基本計画の比較石原 肇大阪産業大学人間環境論集 17 139 - 149 2018年03月
- 近畿圏2府2県における生産緑地の地域的差異石原 肇大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 32 99 - 108 2018年03月
- 大阪府の「八尾バル」における地域特産野菜を用いた地産地消の取組み石原 肇地域研究 58 A 2017年12月 [査読有り]
- 1990年以降の奈良県の都市における農業の変化 : 都市農業振興基本法の施行をふまえて石原 肇大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 31 79 - 87 2017年10月
- 大阪府堺市の『ガシバル』における地産地消の取組石原 肇地域活性学会研究大会論文集 9 242 - 245 地域活性学会 2017年09月
- 1990年以降の兵庫県の都市における農業の変化 : 都市農業振興基本法の施行をふまえて石原 肇大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 30 51 - 60 2017年06月
- 滋賀県におけるバルイベントの地域的特性石原 肇日本都市学会年報 50 241 - 250 日本都市学会 2017年05月 [査読有り]
- 石原 肇大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 29 29 77 - 86 大阪産業大学学会 2017年03月1990年以降，愛知県全域において農業経営基盤である農地面積や農家戸数の減少が確認されたが，特に名古屋市やその周辺市町で顕著であった。その一方で，生産緑地面積や専業農家数の減少については，一定程度の減少で収まっていた。また，農業関連事業等への取組は直売を除くとそれほど多くはないという地域的特性が把握された。生産緑地の指定について，積極的な市と消極的な市の二極化がみられ，今後の土地利用計画を策定する上での課題となろう。
- 大都市の緑地構成要素としての農地の変化 : 東京都・大阪府・愛知県を事例として石原 肇地球環境研究 19 117 - 124 2017年03月 [査読有り]
- 石原 肇大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 28 113 - 123 大阪産業大学 2016年10月1990年以降,京都府の都市においては農業経営基盤の脆弱化が確認された。その一方で,生産緑地面積や専業農家数の減少については,一定程度の減少で収まっていた。地域によって,主要作目が異なることが確認され,農業関連事業等への取組は直売を除くとそれほど多くはないという地域的特性が把握された。生産緑地の指定について,積極的な市と消極的な市の二極化がみられ,今後の土地利用計画を策定する上での課題となろう。
- 伊丹まちなかバルにみるガイドマップの変遷石原 肇地域活性学会研究大会論文集 8 355 - 358 2016年09月
- 1990年以降の大阪府の都市における農業の変化石原 肇日本都市学会年報 49 307 - 314 2016年05月1990年以降、大阪府では都市における農業経営基盤の脆弱化が確認された。また、地域によって主要作目が異なることが確認され、農業関連事業等への取組は直売を除くとそれほど多くはないという地域的特性が把握された。このような状況の中で、果樹や野菜といった園芸を振興しつつ、田の減少を抑えるための方策を講じることは急務と言えよう。今後、大阪府においては、このような地域的特性を踏まえた上で、都市農地を保全するための「土地利用計画」を検討していくことが課題である。
- 石原 肇大阪産業大学人間環境論集 15 151 - 158 大阪産業大学 2016年03月本稿では,大阪府の全域を研究対象地域とし,公園,農地,森林を都市における緑地構成要素として捉え,それらの変化の地域特性を把握した。大阪府全域の傾向をみると,1970年から2010年にかけて,森林面積は減少しているものの,農地面積の減少と比べ大きくはなく,公園面積が増大しているものの,農地面積の減少を補うには至っていない。このため,緑地率は一部の地域を除き全体的に低下傾向にあり,大阪市とそれに比較的近い地域で顕著である。
- 石原 肇大阪産業大学人間環境論集 15 159 - 166 大阪産業大学 2016年03月本稿では,愛知県の全域を研究対象地域とし,公園,農地,森林を都市における緑地構成要素として捉え,それらの変化の地域特性を把握した。愛知県全域の傾向をみると,1970年から2010年にかけて,森林面積は減少しているものの,農地面積の減少と比べ大きくはなく,公園面積が増大しているものの,農地面積の減少を補うには至っていない。このため,緑地率は一部の地域を除き全体的に低下傾向にあり,名古屋市とそれに比較的近い地域で特に顕著である。
- 石原 肇地域研究（立正地理学会） 56 99 1 - 11 立正地理学会 2016年03月 [査読有り]
本稿では，東京23区を研究対象地域として，再生可能資源の集団回収率の地域的差異について把握するとともに，再生資源卸売業の立地を把握し，これらの情報を合わせることで，再生可能資源の集団回収率の地域的差異の要因を明らかにした． - リスク管理型土壌汚染対策の実現に向けた課題石原 肇Kansai Geo-Symposium 2015 ― 地下水盤環境・防災計測技術に関するシンポジウム― 論文集 105 - 110 2015年11月 [査読有り]
本稿では，土壌汚染対策法の改正のねらいの一つでもあるサイトの汚染状況に応じた合理的な対策が必要とされている状況を鑑み，事例を通じて，リスク管理型土壌汚染対策を実現していくにあたっての課題を見出すことで，今後対策を行う実施者の参考となる情報を提供することを目的とする． - 石原 肇地域研究（立正地理学会） 53 1・2 43 - 53 立正地理学会 2013年03月 [査読有り]
大規模商業施設からのCO２排出量について地域的差異があることが明らかとなった。区市町ごとの大規模商業施設の立地数および業態には地域的差異がみられ、区市町ごとの大規模商業施設からのCO２排出量の差異となっていた。また、区市町ごとのCO２排出量原単位の差異は、業態のCO２排出量原単位の差異が反映していた。 - 首都圏の区市町村における事故由来放射性物質に係る空間放射線量率測定のための対応石原 肇土木学会論文集Ｇ（環境）（土木学会） 68 5 I_297 - I_304 2012年09月 [査読有り]
2011年3月11日の東日本大震災の発生に端を発した福島第一原子力発電所の事故により大量の放射性物質が放出され、福島県だけでなく、首都圏でも、環境汚染を引き起こしている。本稿では、首都圏の基礎的自治体が、一般環境の空間放射線量率の把握について、どのように対応を行ってきたか、公表情報から明らかにする。 - 温暖化防止対策制度の施行以降における大規模商業施設のCO2排出量の傾向 －東京都の事例－石原 肇土木学会論文集Ｇ（環境）（土木学会） 67 5 I_139 - I150 2011年09月 [査読有り]
2002年に東京都では地球温暖化防止対策計画書制度や建築物環境計画書制度が導入され、環境影響評価制度の評価項目に温室効果ガスが追加された。大規模商業施設を対象として、制度導入以降のCO２排出量の傾向を把握した結果、大規模商業施設のCO２排出量は削減される傾向にあるものと考えられた。 - 石原 肇日本都市学会年報（日本都市学会年報） 44 251 - 260 日本都市学会 2011年05月東京都では、1980年10月1日から環境影響評価条例を施行している。1980年10月1日から2010年9月30日までの30年間に提出された環境影響評価書250件をもとに、事業種ごとと区市町村ごとに選定された評価項目の割合を求めた。
- 石原 肇日本地域政策研究（日本地域政策学会） 9 9 65 - 72 日本地域政策学会 2011年03月 [査読有り]
東京都23区を対象として、区ごとのCO２排出量およびその排出源の構成割合を比較し、地域的差異を明らかにするとともに、区ごとに実施されている地球温暖化防止対策の内容について把握を行った。 - 石原 肇地球環境研究論文集（土木学会） 18 149 - 156 土木学会 2010年08月 [査読有り]
東京都では条例に基づき2002年6月に建築物環境計画書制度が、2005年10月から分譲マンションを対象に環境性能表示制度が導入された。これらの制度の導入による効果を分析した結果、環境性能表示制度の導入以降、分譲マンションの環境性能は向上してきていた。一方、賃貸マンションの環境性能は向上しているものの、分譲と比較して劣る状況にあった。 - 石原 肇日本地域政策研究（日本地域政策学会） 8 8 159 - 166 日本地域政策学会 2010年03月 [査読有り]
2002年以降の地方自治体における建築物への環境配慮に関する制度の導入や運用状況について把握した。また、省エネルギー性能を高めることが必要と考えられる事務所用途の建築物に関し、環境計画書の届出から建築物の省エネルギー性能に着目して比較を行った。 - 戸所隆; 石原肇,他（財）国土地理協会研究助成事業報告書 6 1 38 - 71 The Association of Japanese Geographers 2010年03月大学・大学院で地理学を専攻した者のうち、地方公共団体、シンクタンク、マスコミ等の教育・研究以外で活躍する人材の実態を把握し、地理学の社会貢献の在り方を検討した。石原はアンケート調査作成及び分析等を分担担当した。
- 石原 肇日本地域政策研究（日本地域政策学会） 7 7 145 - 152 日本地域政策学会 2009年03月 [査読有り]
本稿では、東京都自然保護条例により1972年の条例制定時から2001年の条例改正前までに指定された保全地域の分布は、台地部の北多摩地域北部と南多摩地域の丘陵地に集中していることが明らかとなった。2001年の条例改正により、条例改正後に指定された保全地域については、丘陵地や山地において、都民による保全地域の活用が前提に指定されており、指定後は直ちに活用が進められている。 - 石原 肇地學雜誌（東京地学協会） 117 3 599 - 616 公益社団法人 東京地学協会 2008年06月 [査読有り]
本研究では、2000年6月に始まった三宅島の噴火活動に伴う泥流被害に対して、東京都災害対策本部が復旧事業をどのように実施してきたかについて時系列にまとめた。道路の復旧、砂防施設の整備、治山施設の整備などの各事業の実施について、時間の経過に伴い優先される事業が変化しているとともに、空間的にも事業の実施箇所が変化しており、復旧事業の展開をモデル化した。 - 石原 肇日本地域政策研究（日本地域政策学会） 6 6 345 - 352 日本地域政策学会 2008年03月 [査読有り]
これまでの土壌汚染に関する先行研究について、研究分野ごとの動向を把握するとともに、今後必要な土壌汚染対策に関する研究の方向性を明らかにすることを目的とした。土壌汚染が多く発見されている地域について、土壌汚染のある箇所を空間的に把握している研究はみあたらないのが実情であり、土壌汚染の空間的把握が必要である。 - 石原 肇地球環境研究（立正大学地球環境科学部・大学院地球環境科学研究科） 9 9 57 - 72 立正大学地球環境科学部 2007年03月 [査読有り]
博士論文の各章の結論部分で構成し、2000年6月に発生した三宅島における火山災害を対象として、東京都災害対策本部をはじめとした行政機関が行った災害対策を時系列に、また空間的に把握することで、行政機関の環境知覚と対応行動を明らかにした。 - 石原 肇地域研究（立正地理学会） 47 2 17 - 34 立正地理学会 2007年03月 [査読有り]
東京都における農地の減少について、生産緑地地区指定の区市の地域的特性を明らかにすることを目的とした調査を行った。この結果、東京都の生産緑地地区の指定にあたっては各自治体の政策的意向が強く反映していることを明らかにした。 - 石原 肇植生情報（植生学会） 10 1 - 8 2006年05月 [査読有り]
2000年の三宅島噴火に伴う災害の特徴は、二酸化硫黄を含んだ火山ガス放出および大量の火山灰の降下とその堆積に伴う泥流の発生の２点である。森林の被害状況は、火山ガスに含まれる二酸化硫黄による影響および降灰と泥流のため、森林面積約4,000ヘクタールのうち、およそ60％にあたる約2,500ヘクタールに何らかの被害が生じていた。本稿では、この森林被害を回復するために生態系に配慮した緑化を行うために東京都が策定した「三宅島緑化ガイドライン」について、その策定過程を報告した。 - 2000年三宅島火山ガス災害 －対策の変遷－石原 肇地學雜誌（東京地学協会） 115 2 172 - 192 2006年04月 [査読有り]
2000年三宅島ガス災害に関して、2000年9月の三宅村の避難指示からその解除に至るまでの全島避難の間，東京都現地災害対策本部をはじめとする防災関係機関が復旧事業を実施していくため，どのように火山ガスに対する安全確保を図ってきたかについて，夜間滞在方法の変遷から４期間に分けられることを明らかにした。 - 石原 肇関東都市学会年報（関東都市学会） 8 8 53 - 60 関東都市学会事務局 2006年03月 [査読有り]
森林・農地・公園を緑地の構成要素として捉え、東京都における1970年～2000年の緑地の変化について、区市町村別の地域的特性を明らかにするための調査を行った。その結果、区部周辺区や多摩地域のほとんどの市町の緑地率は減少しており、その要因としては、農地の減少によるところが大きいことを明らかにした。 - 石原肇; 加藤哲郎東京都農業試験場研究報告（東京都農業試験場） 26 26 1 - 12 東京都農業試験場 1995年03月三宅島の農耕地における土壌について、種類別の分布、種類ごとの化学性、栽培上の留意点を明らかにした。
書籍
- コロナ禍における中心市街地活性化策からみた地域のレジリエンス石原肇 (担当:単著範囲:)学術研究出版 2024年03月 ISBN: 9784911008430
- 1964年と2020年 くらべて楽しむ地図帳松井秀郎編著; 石原肇 (担当:分担執筆範囲:滋賀県、京都府（p.142-145）、兵庫県、奈良県（p150-155）)山川出版社 2020年12月 ISBN: 9784634151802
- 都市農業はみんなで支える時代へ －東京・大阪の農業振興と都市農地新法への期待－石原 肇 (担当:単著範囲:)(株)古今書院 2019年03月 ISBN: 9784772253239 243 1-243本書では、東京都や大阪府における農地としての土地利用が1992年改正生産緑地法の施行からどのように変化をしてきているかを把握した。東京都の個別の地域を対象としたものは、農業の根幹である生産に着目し、1990年以降も市場出荷型産地として生き残っている姿を記した。一方、大阪府の個別の地域を対象としたものは、農業の基盤となる農地の多くが水田であるという自然条件や都市住民等との関わり方が東京都とは異なることから、都市住民等との新たな連携の姿を現場の動きから記した。また、2017年の生産緑地法改正や2018年の都市農地の貸借の円滑化に関する法律の制定および相続税納税猶予制度の改正について、都市農業の従来からの課題を解決するために、どのような対応が図れるのかといった視点から整理した。
- 環境サイエンス入門前迫ゆり編著; 石原 肇 (担当:分担執筆範囲:第13章 環境の認識と評価をふまえた対策のあり方（p.340-361）)学術研究出版 2017年04月 ISBN: 9784865842128 372 340-361第４部 「１３．環境の認識と評価をふまえた対策のあり方」を分担執筆した。 まず、環境政策について、定義や考え方について解説した。その上で、大気汚染対策の歴史を記し、環境をモニタリングすることの重要性と、モニタリングの結果から適切に評価し、対策を講じていくことの必要性を説明した。
- 地域をさぐる内山幸久編著; 石原肇 (担当:単著範囲:)（株）古今書院 2016年03月 ISBN: 9784772252904 273 139-149第３部第１章「都心にみどりを」を分担執筆した。 本稿では、近年の東京都心のみどりの状況とみどりの創出の取組を記した。行政が、みどりを創出するために様々な工夫を行ってきているのみならず、民間事業者が積極的に緑化を進めていることも伺われた。
- 土壌・地下水汚染の浄化および修復技術平田健正; 石原肇 (担当:その他範囲:)（株）エヌ・ティー・エス 2008年03月 484 432-442「第５編 土壌・地下水汚染への事業対策、第２章 土壌汚染対策事業の低コスト・低負荷へのアプローチ」を分担執筆した。 東京都の土壌汚染対策の状況と、低コスト処理技術の開発を促す取組である土壌汚染処理技術フォーラムで紹介された対策技術および簡易で迅速な測定法の選定状況を報告した。
講演・口頭発表等
- 大阪府門真市における公民連携による「ものづくり産業」の持続的な発展に向けた取組み石原肇地域活性学会第15回研究大会 2023年09月
- 市民参加型映画の出演者と鑑賞者の意識について石原肇日本地理学会春季大会 2023年03月
- コロナ後を見据えた民間有志による「伊丹ナイトバル」の開催と意義石原肇日本都市学会第69回大会 2022年10月
- コロナ禍における門真フィルムコミッションによる映像を通じたまちづくりの新しい形 [通常講演]石原肇地域活性学会第14回研究大会 2022年09月
- コロナ禍における道路を活用した屋外で飲食を楽しめる空間の創出－兵庫県伊丹市の伊丹郷町屋台村の事例－ [通常講演]石原肇近畿都市学会春季大会 2022年07月
- 尼崎市アミング潮江商店街のコロナ禍での青空市の始動 [通常講演]石原肇日本都市学会第68回大会 2021年10月
- コロナ禍における高架下等の活用に向けた社会実験－大阪府門真市の事例－ [通常講演]石原 肇地域活性学会第13回研究大会 2021年09月
- 農福連携をはじめとした多様な主体による都市農業の実践に向けた課題 [招待講演]石原 肇人間・植物関係学会2021年大会シンポジウム「都市における農と人の関わり」 2021年09月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- コロナ禍におけるオンライン配信を用いた地域活性化音楽イベント開催の意義 －大阪市城東区の「がもよんフェス2020-2021」を題材として－石原 肇近畿都市学会2021年度春季大会 2021年07月
- コロナ禍における兵庫県伊丹市にみる飲食店支援施策の迅速な展開 [招待講演]石原 肇日本都市学会第67回大会 シンポジウム「新型コロナ感染状況下に生きる---都市／大学（教育研究）／市民生活---」 2020年10月 口頭発表（招待・特別）
- 新型コロナウイルスの影響からの地域活性化に向けた飲食店群のトライアル－大阪府門真市「かどま元気バル」の取組みからの示唆－石原 肇地域活性学会第12回研究大会 2020年09月
- 2019ラグビーワールドカップ期間中のバルイベントによる地域活性化石原 肇日本地理学会春季大会 2020年03月
- 再生古民家を活用した飲食店群による地域活性化 －大阪市城東区蒲生四丁目の事例－ [招待講演]石原 肇立正地理学会秋季例会「変貌する大阪 －その過去・現在・未来」 2019年11月
- 大阪市城東区の再生古民家を活用した飲食店集積地域 における「がもよんばる」の実施とその波及効果石原 肇近畿都市学会秋季大会 2019年11月
- 社会福祉協議会と生活協同組合との連携による移動販売－大阪府泉大津市の事例－石原 肇日本都市学会第66回大会 2019年10月
- 東大阪市内3地域におけるバルイベントの運営方法の地域的特性 [通常講演]石原 肇日本地理学会春季大会 2019年09月
- 大阪市福島区「野田バル」「福島バル」の 開催経過からみるイベント実施の適正範囲の推定 [通常講演]石原 肇近畿都市学会春季大会 2019年07月 口頭発表（一般） 大阪産業大学 近畿都市学会
- 複数の移動販売事業者が活動する大阪府千早赤阪村の地域的特性と政策的課題 [通常講演]石原 肇日本地域政策学会第18回全国研究【群馬】大会 2019年06月 口頭発表（一般） 高崎経済大学 日本地域政策学会
- 村外新規就農者による ブランドイチゴ生産地域創出の試み－大阪府千早赤阪村の事例－ [通常講演]石原 肇立正地理学会研究発表大会 2019年06月 口頭発表（一般） 立正大学熊谷キャンパス 立正地理学会
- 移動販売にみる地方自治体と コンビニエンスストアとの連携の現状 [通常講演]石原 肇経済地理学会第66回大会 2019年05月 口頭発表（一般） 名城大学ナゴヤドーム前キャンパス 経済地理学会
- コンビニエンスストアと地域包括連携協定を結ぶ基礎的自治体の分布の特徴 [通常講演]石原 肇日本都市学会第65回大会 2018年10月 口頭発表（一般） 九州産業大学 日本都市学会
- 基礎的自治体とコンビニエンスストアとの地域包括連携協定 [通常講演]石原 肇日本地理学会秋季大会 2018年09月 口頭発表（一般） 和歌山大学 日本地理学会
- 兵庫県三田市の「三田バル」における地産地消の取組み [通常講演]石原 肇地域活性学会第10回研究大会 2018年09月 口頭発表（一般） 拓殖大学文京キャンパス 地域活性学会
- 大阪府柏原市の伝統的ブドウ産地における多様な取組み [通常講演]石原 肇立正地理学会研究発表大会 2018年06月 口頭発表（一般） 立正大学熊谷キャンパス 立正地理学会
- 生産緑地2022年問題に関する農家意向調査－東大阪市の事例－ [通常講演]石原 肇日本地理学会春季大会 2018年03月 口頭発表（一般） 東京学芸大学 日本地理学会
- 堺市における市民農園等の設置主体の多様化と立地の変化 [通常講演]石原 肇近畿都市学会秋季大会 2017年11月 口頭発表（一般） 大阪狭山市文化会館 近畿都市学会
- 近畿圏２府２県における生産緑地の地域的差異 [通常講演]石原 肇日本都市学会６４回大会 2017年10月 口頭発表（一般） 石巻魚市場 日本都市学会
- 堺市にみる市民農園等の多様性 [通常講演]石原 肇日本地理学会秋季大会 2017年09月 口頭発表（一般） 三重大学 日本地理学会
- 大阪府堺市の『ガシバル』における地産地消の取組 [通常講演]石原 肇地域活性学会第9回研究大会 2017年09月 口頭発表（一般） 島根県立大学 地域活性学会
- 神奈川県・愛知県・兵庫県の都市農業振興基本計画の比較 [通常講演]石原 肇日本地域政策学会第16回全国研究【千葉】大会 2017年07月 口頭発表（一般） 中央学院大学 日本地域政策学会
- 奈良県におけるバルイベントの地域的特性 [通常講演]石原 肇近畿都市学会春季大会 2017年06月 口頭発表（一般） 奈良教育大学 近畿都市学会
- 大阪府の「八尾バル」における地産地消の取組 [通常講演]石原 肇立正地理学会研究発表大会 2017年06月 口頭発表（一般） 立正大学 立正地理学会
- バルイベントの実施範囲と中心市街地活性化基本計画の区域設定との整合性 －近畿2府4県を事例として－ [通常講演]石原 肇日本地理学会春季大会 2017年03月 口頭発表（一般） 筑波大学 日本地理学会
本発表では，近畿2府4県の中心市街地活性化基本計画策定市に着目し，その中心市街地区域と，バルイベントの実施範囲を比較し，整合性を明らかにする． - 滋賀県におけるバルイベントの地域的差異 [通常講演]石原 肇近畿都市学会秋季大会 2016年11月 口頭発表（一般） 大津市ふれあいプラザ
- 伊丹市主催『近畿バルサミット』の参加団体からみたバルイベント開催の波及状況 [通常講演]石原 肇地域活性学会 第5回関西支部研究会 2016年10月 口頭発表（一般） 関西大学梅田キャンパス
- 1990年以降の奈良県の都市における農業の変化－都市農業振興基本法の施行をふまえて－ [通常講演]石原 肇日本地理学会秋季大会 2016年09月 口頭発表（一般） 東北大学
- 『近畿バルサミット』に参加する団体のガイドマップの類似性と多様性 [通常講演]石原 肇日本地理学会秋季大会 2016年09月 ポスター発表 東北大学
- 伊丹まちなかバルにみるガイドマップの変遷 [通常講演]石原 肇地域活性学会第8回研究大会 2016年09月 口頭発表（一般） 長野県小布施町役場
- 三大都市圏における都市農業振興施策の比較 －東京都・愛知県・大阪府の３都府県を事例として－ [通常講演]石原 肇日本地域政策学会全国大会 2016年07月 口頭発表（一般） 関西大学
- 1990 年以降の兵庫県の都市における農業の変化－都市農業振興基本法の施行をふまえて－ [通常講演]石原 肇近畿都市学会春季大会 2016年07月 口頭発表（一般） 神戸学院大学
- 京都府の都市における緑地構成要素の変化に関する地域的特性－都市農業振興基本法の施行をふまえて－ [通常講演]石原 肇日本地理学会春季大会 2016年03月 ポスター発表 早稲田大学
- 1990 年以降の京都府の都市における農業の変化－都市農業振興基本法の施行をふまえて－ [通常講演]石原 肇日本地理学会春季大会 2016年03月 口頭発表（一般） 早稲田大学
- リスク管理型土壌汚染対策の実現に向けた課題 [通常講演]石原 肇Kansai Geo-Symposium 2015 ― 地下水盤環境・防災計測技術に関するシンポジウム― 2015年11月 口頭発表（一般） 大阪市立大学
- 1990 年以降の大阪府の都市における農業の変化－都市農業振興基本法の施行をふまえて－ [通常講演]石原 肇近畿都市学会秋季大会 2015年11月 口頭発表（一般） 立命館大学
- 1990 年以降の愛知県の都市における農業の変化－都市農業振興基本法の施行をふまえて－ [通常講演]石原 肇日本都市学会第62回大会 2015年10月 口頭発表（一般） 新潟県上越市・ホテルハイマート
- 愛知県における緑地構成要素の変化に関する地域的特性－都市農業振興基本法の施行をふまえて－ [通常講演]石原 肇日本地理学会秋季大会 2015年09月 ポスター発表 愛媛大学
- 大阪府における緑地構成要素の変化に関する地域的特性－都市農業振興基本法の施行をふまえて－ [通常講演]石原 肇日本地理学会秋季大会 2015年09月 口頭発表（一般） 愛媛大学
- 地理学を地方行政の現場で活かす [通常講演]石原 肇国士舘大学地理学会大会 2014年12月 国士舘大学
- 資格取得の効果 [通常講演]石原 肇日本地理学会春季大会シンポジウム『「地域調査士」を地理学のパスポートにするためには』 2014年03月 国士舘大学
- 地方自治体からみた地理学 [通常講演]石原 肇日本地理学会春季大会シンポジウム「地理学の社会的役割を考える」 2013年03月 立正大学
- 自動車環境管理計画書からみたCO2排出量について－東京都を事例として－ [通常講演]石原 肇日本地理学会春季大会 2013年03月 立正大学
- 首都圏の区市町村における事故由来放射性物質に係る空間放射線量率測定のための対応 [通常講演]石原 肇土木学会 地球環境第20回シンポジウム 2012年09月 口頭発表（一般） 京都大学
- 温暖化防止対策制度の施行以降における大規模商業施設のCO2排出量の傾向 －東京都の事例－ [通常講演]石原 肇土木学会 地球環境第19回シンポジウム 2011年09月 口頭発表（一般） 茨城大学
- 大規模事業所からのCO2排出量の地域的特性 －東京都を事例として－ [通常講演]石原 肇日本地理学会春季大会 2011年03月 明治大学
- 大規模開発事業の環境影響評価における評価項目の選定方策 －東京都を事例として－ [通常講演]石原 肇日本都市学会大会 2010年10月 高崎経済大学
- 東京都の気候変動対策 －Green Building Programの取り組み－ [通常講演]石原 肇日本地理学会公開シンポジウム 2010年09月 パシフィコ横浜
- マンション環境性能表示制度の導入による環境性能の変化 －東京都の事例－ [通常講演]石原 肇土木学会 地球環境第18回シンポジウム 2010年08月 諏訪東京理科大学
- 東京都建築物環境計画書制度の展開 [通常講演]石原 肇日本建築学会第5回建築設備シンポジウム 2009年12月 建築会館
- 火山災害に対する行政機関の対応行動に関する地理学研究の有効性について [通常講演]石原 肇東北地理学会春季大会 シンポジウム 2008年05月 宮城大学
- 2000 Miyakejima Eruption; Changing Countermeasures for Volcanic Gases [通常講演]石原 肇5th International Conference 2007年11月 口頭発表（一般） 島原復興会館
- 三宅島火山災害の火山ガス対策と復興 [通常講演]石原 肇日本地理学会春季大会「災害対策シンポジウム」 2007年03月 東洋大学
- 2005年帰島後の三宅島における農業復興対策 [通常講演]石原 肇地域安全学会秋季大会 2006年11月 東京大学
- 三宅島の暮らし [通常講演]石原 肇日本林学会関東支部大会「三宅島シンポジウム」 2004年10月 東京農工大学
- 東京都における緑地の変化に関する区市町村の地域特性 [通常講演]石原 肇関東都市学会春季大会 2004年05月 関東学院大学
- 東京大都市圏における生産緑地の分布 [通常講演]石原 肇日本地理学会春季大会 2003年03月 東京大学
- 東京都練馬区および小平市における緑地の変化の比較 [通常講演]石原 肇人文地理学会大会 2002年11月 お茶の水女子大学
- 東京都武蔵村山市における緑地の変化 [通常講演]石原 肇日本地理教育学会大会 2002年08月 獨協大学
- 東京大都市圏における緑地の変化 [通常講演]石原 肇日本地理学会春季大会 2002年03月 日本大学
- レザーファンの黄化症状の発生と土壌化学性の関係 [通常講演]石原肇; 加藤哲郎日本土壌肥料学会仙台大会 1994年03月 口頭発表（一般） 東北大学
- 三宅島農耕地の土壌統別にみた化学性の評価 [通常講演]石原肇; 加藤哲郎日本土壌肥料学会関東支部大会 1993年10月 口頭発表（一般） 山梨大学
- キヌサヤエンドウの栽植様式が生育・収量・品質に及ぼす影響 [通常講演]石原肇; 吉田正道園芸学会山形大会 1992年10月 口頭発表（一般） 山形大学
MISC
- コロナ禍時代における嗜好品を楽しめる空間創出の試みに関する研究石原肇 2021年度 公益財団法人 たばこ総合研究センター 助成研究報告 7 -28 2022年11月
- オンライン講義、ハイブリッド講義の実践と課題石原 肇 地理 66 (3) 36 -42 2021年03月
- 石原 肇 地図中心 (532) 3 -7 2017年01月
- 石原 肇 地理 60 (7) 14 -22 2015年07月
- 石原 肇 地理 60 (7) 23、口絵② -③ 2015年07月
- 石原 肇 地理 59 (8) 37 -45 2014年08月
- 石原 肇 地理 59 (4) 40 -47、口絵①-③ 2014年04月
- 東京都におけるヒートアイランド対策石原 肇 コンクリートテクノ 30 (5) 76 -79 2011年05月
- 地方公務員の仕事に活かす石原 肇 地理 56 (4) 22 -23 2011年04月
- 東京都建築物環境計画書制度の展開石原 肇 不動産研究 52 (4) 16 -25 2010年10月
- 東京都「地域におけるエネルギー有効利用計画制度」の施行について石原 肇 都市環境エネルギー 95 4 -9 2010年03月
- 石原 肇 環境管理 45 (7) 584 -588 2009年07月
- 東京都における土壌汚染の課題と今後の対策の方向性石原 肇 産業と環境 37 (9) 27 -31 2008年09月
- 東京都における土壌汚染対策とリスクコミュニケーション促進に向けた取り組み石原 肇 環境浄化技術 7 (9) 5 -8 2008年09月
- 東京都における土壌汚染対策の現状と課題石原 肇 産業と環境 36 (9) 29 -34 2007年09月
- 石原 肇 地理 52 (9) 54 -60 2007年09月
- 東京都における土壌汚染の現状と対策石原 肇 産業と環境 35 (9) 31 -35 2006年09月
- 東京都の二次的自然（保全地域）の管理石原 肇 日本自然保護協会報告（（財）日本自然保護協会） 89 66 -76 2000年03月
共同研究・競争的資金等の研究課題
- コロナ禍からの復興に向けた中心市街地活性化策からみる地域のレジリエンスの源泉科研費：基盤研究(C)（一般）研究期間 : 2021年04月 -2024年03月代表者 : 石原 肇
- コロナ時代における嗜好品を楽しめる空間創出の試みに関する研究公益財団法人たばこ総合研究センター：2021年度 研究助成研究期間 : 2021年04月 -2022年03月代表者 : 石原 肇
- 大阪モノレール南伸に伴うまちづくり検討事業平成３０年度東大阪市地域研究活動助成金研究期間 : 2018年06月 -2019年03月代表者 : 石原 肇
- 生産緑地地区事業東大阪市：平成２９年度東大阪市地域研究活動助成金研究期間 : 2017年05月 -2018年03月代表者 : 石原 肇
- 新法「都市農業振興基本法」に基づく「土地利用計画」策定に関する地域政策論的研究科研費：研究活動スタート支援研究期間 : 2015年08月 -2017年03月代表者 : 石原 肇
委員歴
- 2022年04月 - 現在 日本地理学会 資格専門委員会 委員
- 2022年01月 - 現在 地域活性学会関西支部 幹事
- 2021年09月 - 現在 日本地方自治研究学会 理事
- 2021年07月 - 現在 近畿都市学会 評議員
- 2018年06月 - 現在 立正地理学会 評議員
- 2019年01月 - 2021年12月 日本地方自治研究学会 幹事
- 2008年 - 2013年 日本地理学会 企画専門委員会 委員
社会貢献活動
- 大阪府 河北ブロック福祉有償運送運営協議会 委員期間 : 2020年10月 - 現在役割 : その他門真市 都市計画審議会 委員期間 : 2018年11月 - 現在役割 : その他門真市 指定管理者選定評価委員会 委員期間 : 2023年07月 - 2024年03月役割 : その他大東市 指定管理者選定評価委員会 委員期間 : 2019年04月 - 2023年03月役割 : その他東大阪市 みどりの基本計画策定審議会 委員期間 : 2019年10月 - 2021年03月役割 : その他講演「近畿のバルから見る堺東の『ガシバル』」期間 : 2020年01月25日役割 : その他主催者・発行元 : 堺市と関西大学との地域連携事業講演「都市縮退期における地域活性化の課題」期間 : 2018年12月01日役割 : その他主催者・発行元 : 大阪産業大学市民講座公益財団法人 東京都農林水産振興財団 評議員期間 : 2014年07月 - 2015年03月役割 : その他東大和市 環境保全審議会 委員期間 : 2013年09月 - 2015年03月役割 : その他一般社団法人 東京都農住都市支援センター 理事期間 : 2013年09月 - 2015年03月役割 : その他（財）建築環境・省エネルギー機構 建築環境総合性能評価システム委員会 委員期間 : 2009年07月 - 2011年07月役割 : その他環境省 地球温暖化対策に係る中長期ロードマップ調査 地域づくりワーキンググループ 地区・街区サブワーキンググループ 委員期間 : 2010年07月 - 2011年03月役割 : その他国土交通省 環境価値を重視した不動産市場のあり方研究会 委員期間 : 2009年09月 - 2010年03月役割 : その他千代田区 霞ケ関周辺地区低炭素都市づくり検討会部会 委員期間 : 2009年07月 - 2010年03月役割 : その他国土交通省 土地有効利用のための土壌汚染情報に関する検討会 委員期間 : 2008年10月 - 2009年03月役割 : その他