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辻　竜平 （ツジ　リュウヘイ）

  • 総合社会学部 総合社会学科 社会・マスメディア系専攻　教授
Last Updated :2024/05/19

コミュニケーション情報 byコメンテータガイド

  • コメント

    実社会やネット社会における人々のつながり（ネットワーク）が、彼ら自身や、その組織、社会全体にもたらすさまざまな効果（震災復興、格差、世論など）について、実証的に研究しています。

  • 報道関連出演・掲載一覧

    ＜報道関連出演・掲載一覧＞ ●2021/10/20 　関西テレビ「報道ランナー」 　日本がロックダウンすることなく感染者が減少していることについて

研究者情報

学位

  • Ph.D.（University of California, Irvine）

ホームページURL

科研費研究者番号

  • 40323563

J-Global ID

研究キーワード

  • 職業評定   災害   復旧・復興   地域活性化   地域間比較   村落   都市   クラシック音楽   信頼   スモールワールド   格差   社会的不平等   地域間格差   社会調査   文化資本   社会関係資本   社会ネットワーク   数理モデル   社会ネットワーク分析   Mathematical Models   Social Network Analysis   

現在の研究分野（キーワード）

    実社会やネット社会における人々のつながり（ネットワーク）が、彼ら自身や、その組織、社会全体にもたらすさまざまな効果（震災復興、格差、世論など）について、実証的に研究しています。

研究分野

  • 人文・社会 / 社会心理学
  • 人文・社会 / 社会学

経歴

  • 2017年 - 現在  近畿大学総合社会学部教授
  • 2016年 - 2017年  信州大学人文学部教授
  • 2008年 - 2016年  信州大学人文学部准教授
  • 2007年 - 2008年  明治学院大学心理学部准教授
  • 2006年 - 2007年  明治学院大学心理学部助教授
  • 2004年 - 2006年  明治学院大学心理学部専任講師
  • 2003年 - 2004年  明治学院大学文学部専任講師
  • 2000年 - 2003年  東京大学大学院人文社会系研究科助手

学歴

  • 1993年 - 1999年   カリフォルニア大学アーヴァイン校   社会科学研究科   社会ネットワーク分析専攻
  •         - 1999年   University of California, Irvine   School of Social Sciences   Graduate Program in Social Network Analysis
  • 1991年 - 1993年   関西学院大学   社会学研究科   社会学専攻
  •         - 1993年   関西学院大学   Graduate School, Division of Sociology
  • 1987年 - 1991年   関西学院大学   社会学部   社会学科

所属学協会

  • 国際社会学会   社会調査協会   日本社会心理学会   日本社会学会   アメリカ社会学会   国際社会ネットワーク分析学会   数理社会学会   Japanese Society of Social Psychology   Japan Sociological Society   American Sociological Association   International Network for Social Network Analysis   Japanese Association for Mathematical Sociology   

研究活動情報

論文

  • 辻 竜平
    近畿大学総合社会学部紀要 11 1 51 - 61 近畿大学総合社会学部 2022年09月 
    type:Departmental Bulletin Paper [Abstract] The vaccines for COVID-19 have been developed, and vaccination in Japan began on February 17, 2021, starting with doctors and nurses, followed by those aged 65 years and older on April 12, and those aged 18 to 64 years on June 17. In this study, an online survey (CAWI) was conducted in late November 2021 for people aged 15 (excluding junior high school students) to 74. The questions included the month in which they got their first vaccination and how many of their family members, relatives, colleagues, and friends/acquaintances had already been vaccinated at the time of the shot. The data analysis of non-medical/nursing personnel under 64 years of age showed that the higher the rate of vaccinated people in the workplace or that of vaccinated friends/acquaintances, the later the timing of vaccination. I.e., peer pressure occurred in such a way to avoid taking a shot; the more people around the person got vaccinated, the later in the timing of vaccination the focal person was. 専攻: 数理・計量社会学，社会ネットワーク分析
  • 辻, 竜平
    近畿大学総合社会学部紀要 10 1 39 - 48 近畿大学総合社会学部 2021年09月 
    type:Departmental Bulletin Paper [Abstract]The pandemic of the new coronavirus COVID-19 caused waves of infection in Japan, and in each wave, people were asked to refrain from going out and having interpersonal contacts. This paper examined what suppressed （or promoted） going out and interpersonal contact during the pandemic. The data were collected by internet survey in mid-November 2020 and recorded the situations from the first emergency declaration in April to the early stage of the third wave in November. Factors to examine were the engagement in a specific occupation, the contact possibility such as the commuting time and the personal network size, and the psychological factors such as the cultural self-concept. As a result, among the specific occupations, welfare and nursing care workers had high levels of going out and interpersonal contact during the first declaration of emergency, but the level had decreased gradually. Contrary, in the early stage of the third wave, those who worked in a restaurant without close contact with customers went out and had interpersonal contact more often. Concerning the possibility of contact, during the declaration of the first state of emergency, those who commuted by public transportation tended to go out slightly more often, and who had many friends and acquaintances tended to reduce going out. Among the psychological scales, “harmony seeking”, a subscale of the cultural self-concept scale, suppressed both going out and interpersonal contact during the declaration of the first emergency; however, the effect gradually decreased as time proceeded. “Self-expression”, another subscale, consistently suppressed both going out and interpersonal contact. Contrary, “distinctiveness of the self”, another subscale, promoted both going out and interpersonal contact in the third wave. The factors’ interpretations and longitudinal changes were discussed, and a comprehensive discussion was given in the last section. 専攻: 数理・計量社会学
  • 辻 竜平
    近畿大学総合社会学部紀要 8 2 29 - 38 近畿大学総合社会学部 2020年03月 
    type:Departmental Bulletin Paper [Abstract]This paper examined the following hypothesis such that when the father’s social status is higher than the child’s, the child evaluates his/her social position higher than his/her own; however, if the gap is too large, the child lowers his/her evaluation. Using SSM 2015 data, fractional polynomial regression analysis was conducted. The results supported the hypothesis. Therefore, if the child is able to utilize more economic affluence, social capital, and/or cultural capital of the father, he/she may enjoy the benefits and regards his/her social status higher. However, if the gap between the father and the child is too large, the child feels embarrassed and lowers his/her evaluation of social status. 専攻: 社会ネットワーク, 数理・軽量社会学
  • 災害からの復旧・復興と地域コミュニティ：新潟県中越地震の事例から
    辻竜平
    『ソーシャル・キャピタルと社会』 169 - 195 2018年06月
  • 汎用版ポジション・ジェネレータの作成
    辻竜平
    雇用多様化社会における社会的地位の測定 102 - 111 2018年03月
  • 辻竜平
    2015 年 SSM 調査報告：労働市場1 6 137 - 164 2018年03月 
    本稿では，入職経路によって地位達成に有利／不利の違いがあるのか，また，産業によって入職経路と地位達成の関係に違いがあるのかを検討する．地位達成は，継続期間，収入，職業威信という3つの側面から検討することとし，入職経路は，10種類（分析に用いるのは，そのうち8種類）の分類を用いることとする．また，このような検討を行う中で，入職に社会関係資本を利用することが有利／不利なのかを考察する．2015年SSM調査のデータを分析した．まず，入職経路と産業の別に単純に地位達成に差があるのかを一要因分散分析で示し，その後，地位達成を従属変数とし，入力経路と産業の主効果，およびそれらの交互作用，個人属性を独立変数としたOLS分析を行った．OLSの結果，先行研究で指摘されていた「血縁関係」による入職の不利は解消されていた．「友人・知人」からの紹介による地位達成の程度は，「家族・親戚」からの紹介の場合とほとんど違いがみられなかった．転職後に「家業継承」した場合に，入職後の継続期間は長いが収入は低いという，社会関係資本のダークサイドに陥ることを示唆するケースもあった．
  • 辻 竜平
    理論と方法 = Sociological theory and methods : official journal of the Japanese Association for Mathematical Sociology 33 1 94 - 113 [数理社会学会] ; 1986- 2018年 
    職業評定は，安定していることが知られているが，不変というわけではない．本稿では，ある職業に就いている「家族・親戚・友人・知人」がいることによって，職業評定が変化するかどうか，すなわち，社会関係資本が職業評定に与える効果について検討した．この職業評定の変化には，いくつかの異なるメカニズムが考えられる．1つは，身近に当該職業の人がいて，その人からサポートを受け，その見返りとして評価を高める場合である．これを「サポート効果」と呼ぶ．もう1つは，自分の職業を高く評価しようとする作用から，自分とつながりのある他者が同種の職業を持つ場合に，他者の職業を自動的に高く評価することになってしまう場合である．これを「自己高揚効果」と呼ぶ．さらには，当該職業に関する内容や待遇をよく知ることによって評価を高める場合もある．これを「知識効果」と呼ぶ．このような諸効果のいずれによって，職業評定が変化するのかを探索的に検討した．主な結果は，次のとおりである．ある職業に就いている「家族・親戚・友人・知人」がいることで，評価が高まる職業は少数であり，その高まりが「サポート効果」によるものは，その半数程度であった．「家族・親戚・友人・知人」がいることによって評価が不変であるものについても，その一部に「サポート効果」がみられた．
  • 辻竜平
    信州大学人文科学論集 = Shinshu studies in humanities 4 4 65 - 83 信州大学人文学部 2017年03月 
    「集団的自衛権」を容認したのは，どのような人だったのだろうか。「集団的自衛権」が争点となる前の2014年９月に松本市で収集された調査票調査と，参議院での採決を挟んだ2015年９月～10月に長野県内の20市町村で収集された調査票調査のデータを分析し，各時点の特徴および２時点間の変化について検討する。特に重要な理論的側面として，ナショナリズム，支持政党，寛容と信頼という側面を取り上げた。分析は，潜在変数を用いたパスモデルで共分散構造分析を行った。その結果，愛国主義者と自民党支持者が「集団的自衛権」をより強く容認するようになり，共産党支持者がより強く反対するようになった。また，公明党や民主党の支持者は2015年になると支持／不支持を明確にするようになった。寛容については，両年とも異なる文化や価値観を持つ人々に対して許容ないし配慮しない人が「集団的自衛権」を容認する効果が認められた。信頼については，2015年に「集団的自衛権」に対して正と負の異なる態度を導く２つの経路が存在したことがわかった。
  • 辻 竜平
    信州大学人文科学論集 = Shinshu studies in humanities 3 3 29 - 44 信州大学人文学部 2016年03月 
    「集団的自衛権」を容認したのは，どのような人だろうか．これについて，ナショナリズムと寛容・信頼の側面から検討した．そのために，２０１４年１２月のいわゆる「アベノミクス解散」以前の２０１４年９月に松本市で収集された調査票調査のデータに対して，潜在変数を用いたパスモデルで共分散構造分析を行った．その結果，全体効果として，自民党支持者，愛国主義者，排外主義者，男性が「集団的自衛権」を容認し，共産党支持者が容認しないことがわかった．異なる価値観を持つ人を許容しない人も「集団的自衛権」を容認するという直接効果が認められたが，全体効果はなかった．
  • 辻 竜平
    信州大学人文科学論集 = Shinshu studies in humanities 2 67 - 79 信州大学人文学部 2015年03月 
    口承文芸の一つの形態に昔話がある。本稿では，新潟県旧栃尾市で水沢謙一によって収集された「三枚のお札」のヴァリアントを事例に取り上げ，その地理的な分布と物語の内容の特徴が，通婚圏によって規定されているのではないかと考えた。農村集落では近隣集落から語り手の女性が結婚して移動したことから，近隣の農村集落間でヴァリアントの類似性が高く，かつ，比較的特徴的なものであると予想した。一方，町部では女性がより広域に移動したことから，町部における口承文芸のヴァリアントは，折衷的であまり特徴のないものになってしまうと予想した。コレスポンデンス分析の結果，予想はおおむね支持された。
  • 八巻 一成; 辻 竜平; 茅野 恒秀; 藤崎 浩幸; 林 雅秀; 比屋根 哲; 金澤 悠介; 齋藤 朱未; 柴崎 茂光; 高橋 正也
    日本森林学会誌 96 4 221 - 228 日本森林学会 2014年 
    過疎地域の活性化を図る上で，地域の自然資源を活用した地域づくりを進める取り組みは重要である。本研究は，その先進地域として知られる岩手県葛巻町を対象として，地域づくりにおける人的ネットワークが果たす役割を社会ネットワーク分析によって明らかにした。現町長および前町長が任期中のネットワークをみたところ，二時期ともに町長はネットワークの最も中心に位置しており，リーダーシップを発揮しているアクターであると考えられた。ネットワークの中心部分を把握したところ，町長に加えて，副町長，第三セクターおよび森林組合に所属するアクターによって構成されており，町長のリーダーシップはこれらの地域のリーダーたちの壁を越えて横断する凝集性の高いネットワークによって支えられていた。また，この密なネットワークは現町長，前町長の二時期に渡って維持されており，結束型ソーシャル・キャピタルを醸成していると考えられた。一方，ネットワークの中心部分は，町内にとどまらず町外関係者とも多くのネットワークを形成しており，外部から様々な資源を入手するための橋渡し型ソーシャル・キャピタルとして機能していると考えられた。
  • 辻 竜平
    人文科学論集. 人間情報学科編 47 115 - 128 信州大学人文学部 2013年03月
  • 辻 竜平; 石黒 格; 野沢 慎司
    社会と調査 10 9 - 37 社会調査協会 ; 2008- 2013年03月
  • 辻 竜平
    社会と調査 10 5 - 8 社会調査協会 ; 2008- 2013年03月
  • 辻 竜平; 村山 研一
    人文科学論集. 人間情報学科編 0 46 69 - 80 信州大学人文学部 2012年03月 
    「集落」と「村落」ないし「農村」は，異なる意味がある。集落は，地理的に家々が集まっていることを指すのに対し，村落は，単に家々がまとまっているだけでなく，その中で集団が累積される形で組織化されており，社会的統一性がある場合を指す。ここでは，大鹿村の性質の異なる２集落を取り上げ，それらが村落と見なしうるかどうかを社会ネットワーク分析のいくつかの指標を用いて検討した。その結果，それらの２集落について，いずれも村落と判断できることが示された。
  • 辻 竜平
    理論と方法 27 1 169 - 174 Japanese Association For Mathematical Sociology 2012年
  • 辻 竜平; 針原 素子
    理論と方法 25 1 31 - 47 Japanese Association For Mathematical Sociology 2010年09月 
    成人までの発達段階の途中にある中学生に，さまざまな人間関係についての認知と評価を問う質問紙調査を行った．認知については，9つの人間関係のカテゴリについてトライアド・テストとコレスポンデンス分析を，評価については，それらのカテゴリについて「身近さ」と「信頼」という側面から評価する尺度を，それぞれ用いて測定した．その結果，第1に，トライアド・テストとコレスポンデンス分析によって得られる「第1次元」が，特に「身近さ」や「信頼」の評価と関係が強く重要であることが示された．第2に，その「第1次元」・「身近さ」・「信頼」と「一般的信頼」との相関を見たところ，「友だち」「クラスメイト」「中学校」のカテゴリにおいて強い正相関が見られた．ここから，中学生という発達段階においては，いわゆる「還元アプローチ」の過程によって一般的信頼が形成されていることが示唆された．
  • 小林 盾; 辻 竜平
    理論と方法 25 1 15 - 17 Japanese Association For Mathematical Sociology 2010年
  • 辻 竜平; 針原 素子
    理論と方法 25 2 e2 - e2 Japanese Association For Mathematical Sociology 2010年 
    『理論と方法』第47 号(Vol.25 No.1)において，編集及び印刷段階における不手際から文字脱落がありました．執筆者並びに読者の皆様に深くお詫び申し上げるとともに，訂正所を以下に記します．

    36 ページの図１の正しい図は，PDFの通りです．
  • 高木 大資; 辻 竜平; 池田 謙一
    社会心理学研究 26 1 36 - 45 日本社会心理学会 2010年 
    In this study, we examined crime control in local communities through interpretations mainly from social capital. Using data obtained from a mail survey in an urban area, we investigated the effects of cooperative behaviors promoted by individual-level or macro-level social capital in neighborhoods on the number of respondents' crime victimizations. The results show that the network size of cooperative acquaintances at the individual level promotes the number of respondents' cooperative behaviors. Moreover, having a neighborhood where greeting and standing talking are frequent promotes respondents' cooperative behaviors. It is also suggested that cooperative behaviors aggregated at the macro level have an inhibitory effect on the number of victimizations in terms of "burglaries of the communities."
  • 高木 大資; 辻 竜平
    社会心理学研究 24 3 189 - 199 日本社会心理学会 2009年 
    In this study, we focused on the effect of the information of others' memories and of the delay of recognition on conformable eyewitness memories to others. A2 (delay: no delay vs. one week) ×2 (experimental group vs. control group) experimental design was employed (both factors were between-subjects variables), and experiments were carried out by four participants per session (a total of 85 participants). First, in a recognition task about a video clip, participants in the experimental group were shown "false responses by others." After that, participants undertook a similar recognition task and a Remember/Know judgment task about these items. As a result, the participants that took the task after one week showed a higher conformity response rate to the false responses others' than participants that took the task immediately after encoding. Moreover, the participants in the experimental group showed a higher Remember-judgment rate in wrong answers than participants in the control group. These results suggest that even though testimony taken from an eyewitness group may be concrete and clear, it is possible that it does not reflect his/her true experience exactly.
  • 辻 竜平; 針原 素子
    社会学研究 84 69 - 102 東北社会学研究会 2008年
  • 辻 竜平
    明治学院大学心理学紀要 17 1 - 8 明治学院大学心理学会 2007年03月
  • 辻 竜平
    明治学院大学心理学部付属研究所紀要 4 51 - 56 明治学院大学心理学部付属研究所 2006年03月
  • 石黒 格; 辻 竜平
    理論と方法 21 2 295 - 312 数理社会学会 2006年 
    携帯電話のアドレス帳に登録されている知人の数（アドレス帳登録数）の、ネットワーク・サイズ測定指標としての有用性について検討した。全国から25～74歳の男女2200名（回収数1445）を抽出した調査データを分析に用いた。第一の目的は、アドレス帳の利用率と利用を規定する属性要因を検討することであり、全体として利用率は60％程度であること、若年、高学歴、高収入、都市部在住者で利用が多いことが明らかになった。特に重要な要因は年齢で、利用率を80ポイント以上変動させていた。第二の目的は、電話帳法による知人数推定値をネットワーク・サイズの指標とし、それとアドレス帳登録数との相関を検討することだった。分析の結果、アドレス帳登録数と電話帳法による知人数の推定値は年齢によらず一貫して正相関していた。都市規模別に見たときには、人口5000～9999人の郡部を除いた地域では有意に正相関していた。人口10000未満の郡部では相関は弱めでかつ利用者が少ないため、人口１万人以上の都市で、特に若年層を中心として調査する場合に、アドレス帳登録数がネットワーク・サイズの指標として利用可能であることが示唆された。
  • 辻 竜平
    明治学院大学心理学部付属研究所紀要 3 3 - 14 明治学院大学心理学部付属研究所 2005年03月
  • 辻 竜平
    明治学院大学心理学紀要 15 55 - 61 明治学院大学心理学会 2005年03月
  • 辻 竜平; 渡邊 勉
    理論と方法 19 1 17 - 20 数理社会学会 2004年
  • 辻 竜平; 針原 素子
    理論と方法 18 1 15 - 31 数理社会学会 2003年 
    ばったり出会った人々が共通の知人を持つ（「小さな世界」現象）確率はどのくらいなのか。この問題を解く鍵になるのは、人口、知人や友人関係の広さ、友人関係の重なりの程度といった下位問題である。これらを総称して、「小さな世界問題」と呼ぶ。Wattsら（Watts and Strogatz 1998; Watts 1999）は、レギュラーネットワークからランダムネットワークまでネットワークのランダムさを変化させて、「小さな世界」現象が生じるかを独自のシミュレーションで確認した。このシミュレーションは、より広範囲の問題に応用できる。本稿は、小集団における相手不明条件1回囚人のジレンマで、信頼関係の推移性が高い場合に協力率が高まるという発見（Tsuji 1999; 辻 2000）を、Wattsらのシミュレーションを応用して、より大きな社会に対して適用した。その結果、集団／社会の規模が大きくなるほど、信頼する人の数が減少するほど、また、ランダムさが増加するほど、推移的な関係が減少する（協力率が低くなり社会秩序の維持が難しい）ことが分かった。これと日米の知人数の違いをもとに、日米において、社会秩序維持のためにどのような構造のネットワークが築かれているかを議論する。
  • R Tsuji
    JOURNAL OF MATHEMATICAL SOCIOLOGY 26 1-2 17 - 34 2002年 [査読有り]
     
    Friedkin and Johnsen's interpersonal influence model (Friedkin, 1999; Friedkin and Johnsen, 1999) does not specify the mechanism of social influence, how they affect each other. I introduce some social psychological theories and bring those into Friedkin's model so that the emergence of social influence through the social psychological process is clearly described. At the same time, the possibility of reactance against the persuasion is introduced. Reactance plays a role for the people in the group to have similar but not identical attitudes.
  • 辻 竜平
    認知科学 = Cognitive studies : bulletin of the Japanese Cognitive Science Society 8 4 454 - 465 日本認知科学会 2001年12月
  • 辻 竜平
    理論と方法 16 2 253 - 259 数理社会学会 2001年 
    Social network analysis in Japan is biased toward personal network research. More attention should be paid to structurally oriented researches. Social Network Analysis by Wasserman and Faust is a great textbook for learning structural analysis. However, this textbook is not totally exhaustive, and there have been further developments in social network analysis since this textbook was published. By looking over those aspects, I attempt to clarify the position of the book within social network analysis.
  • 辻 竜平
    理論と方法 15 1 197 - 208 数理社会学会 2000年 
    「集団が構造化する」と言うとき、考えるべき問題が三つある。第一は、どの関係について考えるか（友人関係か信頼関係かなど）、第二は、どのような構造指標を用いてどの構造形態（対称性か推移性かなど）を扱うのか、第三は、その指標値から判断して、集団がどのくらいランダム状態から乖離しているかである。本稿では、集団内部での信頼関係について、その密度・対称性・推移性を考える。そして、いくつかの集団で相手不明条件１回囚人のジレンマゲームを行った結果と、集団の構造化の程度とを比較する。その結果、集団における信頼関係の推移性が高いほど、協力率は上昇するが、集団内の他者の行動予測の正確さは、ランダム状態のときと変わらなかった。このことから、集団は構造化することによって、他者に対する個別的信頼感がなくても、集団構造を当てにした協力が可能になることがわかる。
  • 高坂 健次; 辻 竜平
    理論と方法 8 1 33 - 50 数理社会学会 1993年 
    アクセルロッドはシミュレーション・ゲームと数理モデルの双方向から、しっぺ返し（応報：TFT）戦略が強いことを示唆した。しかし、その推論過程については、期待利得の考え方、割引率の考え方などに問題があるように思われる。本稿はアクセルロッドの集団安定性理論においてはアドホックにしか取り上げられていなかった「内輪づきあい」の概念を、偏ネット理論で用いられているインブリーディング・バイアス概念によって理論的に取り込み、それが集団安定性条件に影響を及ぼす仕方を中心に検討する。その結果、TFTもアクセルロッドが強調するほどには強い戦略ではないことを示す。

書籍

MISC

受賞

  • 2015年03月 日本NPO学会 優秀賞
     『ソーシャル・キャピタルと格差社会』 
    受賞者: 辻竜平
  • 2011年09月 日本社会心理学会 奨励論文賞
     「地域コミュニティによる犯罪抑制：地域内の社会関係資本および協力行動に焦点を当てて」 
    受賞者: 高木大資;辻竜平;池田謙一

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本伝統文化の継承者：その社会階級・社会階層と地域社会での社会関係資本に着目して
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2020年04月 -2023年03月 
    代表者 : 辻 竜平; 濱崎 友絵; 茅野 恒秀; 相澤 真一
  • グローバル化時代における進学・就職・転職ネットワークの社会学的解明
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽)
    研究期間 : 2019年06月 -2022年03月 
    代表者 : 相澤 真一; 高橋 かおり; 辻 竜平
  • 日本人の社会関係と、社会関係に関わる価値観の分布形状の時系列変化を捉える
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    研究期間 : 2019年04月 -2022年03月 
    代表者 : 石黒 格; 辻 竜平; 清水 裕士; 福島 慎太郎
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2015年04月 -2018年03月 
    代表者 : 元治 恵子; 辻 竜平; 太郎丸 博; 三輪 哲; 田辺 俊介; 長松 奈美江; 脇田 彩; 斉藤 知洋
     
    本研究では、「職業に関する意識調査」を実施し、従来の職業威信スコアのバージョンアップを行うとともに、職業構造の変化に対応する、職種に加え、性別、雇用形態、企業規模などを反映した社会的地位尺度を作成した。職業威信スコアは、性、年代、学歴別では、グループ間に高い相関が見られ、時点間でも変化は見られず、スコアの頑健性と信頼性が改めて強調されることになった。しかし、性別、雇用形態、企業規模の情報が評定職業に付与されていた場合には、同じ職業であっても人々の評定に違いが見られた。多元的地位尺度を測定した職業以外に拡張し、さらに精緻化していくことが喫緊の課題である。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2012年04月 -2015年03月 
    代表者 : 小林 盾; 山田 昌弘; 金井 雅之; 辻 竜平; 千田 有紀; 渡邉 大輔; 佐藤 倫; 筒井 淳也; 谷本 奈穂; 今田 高俊
     
    この研究は，「人びとがどのように恋愛から結婚へ，さらに出産へと進むのか」を量的調査によってデータ収集し，家族形成における格差を解明することを目的としている．そのために，「人びとのつながりが強いほど，家族形成を促進するのではないか」という仮説をたてた． 第一年度に「2013年家族形成とキャリア形成についての全国調査」をパイロット調査として（対象者は全国20～69歳4993人），第二年度に「2014年家族形成とキャリア形成についてのプリテスト」（対象者204人）を実施した．そのうえで，第三年度に本調査「2015年家族形成とキャリア形成についての全国調査」を実施した（対象者1万2007人）．
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究
    研究期間 : 2011年 -2013年 
    代表者 : 辻 竜平; 長谷川 孝治; 相澤 真一; 小泉 元宏; 川本 彩花
     
    クラシック音楽祭を題材に文化資本と社会関係資本との関連性について検討した．また，その主題と関連する芸術至上主義的態度，音楽祭への参加と人々のアイデンティティや精神的健康についても検討した． 主な調査としては，「サイトウ・キネン・フェスティバル松本」の一般のオーディエンスを対象とした調査と，中学生向けのプログラムに参加した中学生を対象としたパネル調査を行った．中学生調査では，発達過程の状態を知ることができる． 主な結果として，クラシック音楽への初期接触と，クラシック音楽の好み，および，地域活動や地域への評価との間に関係があることが明らかになった．
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2010年 -2012年 
    代表者 : 八巻 一成; 比屋根 哲; 藤崎 浩幸; 柴崎 茂光; 林 雅秀; 茅野 恒秀; 金澤 悠介; 辻 竜平
     
    環境保全型産業・地域の成立に人的ネットワークが果たす役割を明らかにするため、その先 進地域として知られる岩手県葛巻町を対象として分析した。その結果、現町長を中心として第 三セクター、森林組合のリーダー層の間に密なネットワークが存在していることが明らかとな った。また、前町長の任期中のネットワークについても同様に把握したところ、現在と同様に 町長を中心とする密なネットワークが見られることが明らかとなった。以上のことから、町長 を中心とする中心性の高いネットワークが維持されているとともに、第三セクターや森林組合 との間に強い結束型のネットワークが存在しており、これが地域づくりに大きく貢献している と考えられた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2010年 -2012年 
    代表者 : 辻 竜平; 今田 高俊; 籠谷 和弘; 金井 雅之; 金澤 悠介; 小林 盾; 福島 康仁; 佐藤 嘉倫; 浜田 宏; 藤山 英樹; 前田 忠彦; 三隅 一百; 与謝野 有紀; 渡邊 勉
     
    地域間格差を構成する,自治体の経済的・政策的諸要因と,地域のソーシャルキャピタルが,個人間格差に及ぼす影響について検討した.本調査では,その影響を特に自治体の健康政策と個人の健康格差に注目して検討した.その結果,趣味・娯楽活動への参加は,自治体の財政力にかかわらず,人々の健康サービス利用を促進させる効果を持っている.また,地縁活動組織への参加は,健康サービス利用を促進させるが,その効果は,財政力の低い自治体ほど高いことがわかった.
  • 中越地震前後のパネル調査による災害時対人サポートネットワークの検討
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 萌芽研究
    研究期間 : 2005年 -2007年 
    代表者 : 辻 竜平
     
    2007年度は,6回にわたり旧栃尾市の中越地震の被災地を訪問し,2005年以来継続的に視察を行っている地域数カ所において,地域の祭りや行事などの現地視察と,区長や住民(従来と同じ人々)に対するインタビューを行った.また11月には,旧栃尾市の全85区の区長に対して郵送法による区長調査を実施した,区長調査は2005年より毎年行っているものの3回目であった.2007年度の区長調査では,前年からの各区の変化について問うとともに,特に,中越地震の復興基金の対策の1つである「地域復興デザイン策定支援」の,各区における これらの調査により,2005年の調査開始時点からの変化を質的・量的に捉えることができると考えられ,現在もこれらのデータについて分析中である. 本研究は,全体として,震災に伴うネットワークやソーシャル・サポートの変化と,それに伴う信頼感を含めたソーシャル・キャピタルの変化などに関心があるが,3年間を通じて,一通りのデータは集められたと考えている.2007年度には,2006年に収集したデータについて,3つの学会発表を行った(東北社会学会,日本社会学会,日本社会心理学会).2008年度以降も,2007年度およびそれ以前に収集したデータの分析を重ねながら,震災時のサポートに関わる知見を一般に向けて公開していくとともに,ネットワーク理論に関わる研究につい 3年間全体としては,データはおよそ予定どおりに集められたという点では計画どおりであった.しかし,個人のプロジェクトとしては,データ収集および一部の分析の発表だけで精一杯であった.分析については,まだすべきことが残されており,今後,しっかりと分析し成果を発表していく必要がある。
  • 秩序問題への進化ゲーム理論的アプローチ
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2002年 -2004年 
    代表者 : 大浦 宏邦; 海野 道郎; 金井 雅之; 藤山 英樹; 数土 直紀; 七條 達弘; 佐藤 嘉倫; 鬼塚 尚子; 辻 竜平; 林 直保子
     
    秩序問題の中核には社会的ジレンマ問題が存在するが、社会的ジレンマの回避は一般に二人ジレンマの回避よりも困難である。本研究プロジェクトでは、Orbel & Dawes(1991)の選択的相互作用の考え方を拡張して、集団間の選択的な移動によって協力行動が利得のレベルで得になる可能性を検討した。 まず、数理モデルとシュミレーションによる研究では、協力型のシェアが大きければ選択的移動が得になる可能性があることが明らかになった。次に所属集団が変更可能な社会的ジレンマ実験を行った結果、協力的な人は非協力者を逃れて移動する傾向があること、非協力的な人は協力者がいるうちは移動しないが、協力者がいなくなると移動することが明らかとなった。この結果は、特に協力的なプレーヤーが選択的な移動をする傾向を持つことを示している。 実験室実験の結果を現実社会における集団変更行動と比較するために、職場における働き方と転職をテーマとした社会調査を実施した。その結果、協力傾向と転職行動、転職意向には相関関係が見られた。これは、実験結果の知見と整合的だが、因果関係が存在するかどうかについては確認できなかった。 方法論については、基本的に進化ゲームやマルチエージェント分析は社会学的に有意義であると考えられる。ただし、今回主に検討したN人囚人のジレンマゲームは社会的ジレンマの定式化としては狭すぎるので、社会的ジレンマはN人チキンゲームなどを含めた広い意味の協力状況として定義した方がよいと考えられた。広義の協力状況一般における選択的移動の研究は今後の課題である。
  • 社会的位置と自己呈示
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 若手研究(B)
    研究期間 : 2001年 -2002年 
    代表者 : 辻 竜平
     
    本年度は、特に「小さな世界(small world)問題」の観点から、村落に見られるような小さくて密度の高いネットワークと、都市に見られるような大きくて境界がはっきりせず密度の低いネットワークにおける、人々の自己呈示について理論的・実証的研究を行った。 理論については、ネットワークの構造によって、自己卑下的な自己呈示をする程度に違いがあることを示し、それに加えて、テンニースのゲマインシャフトとゲゼルシャフトの概念を問い直し、また、山岸俊男の信頼の解放理論を再検討した。信頼の解放理論については、ある限られたネットワーク構造の場合のみ成立することを示し、この理論の一般性には問題があることを発見した。また、これらの研究過程で、日本人の知人数の推定が必要となり、その測定法を工夫した。 さらに、これらの理論を検証するため、2002年5月〜6月にかけて、新潟県栃尾市(村落部を多く含む)と東京都板橋区における村落-都市の比較調査を行い、理論を検証した。その結果、ネットワーク構造が近隣の親族の中で密な場合に、自己卑下的な傾向が高いことが検証された。また、信頼の解放理論に関しては、都市部と村落部で一般的信頼感に差がないことを示し、小さな世界をもとにしたわたしの理論の方が、部分的には妥当性が高いことが示された。しかし、この調査は地点を有意抽出したために、統計的分析において、各種不都合があることから、2月〜3月にかけて、千葉県を対象とし、その中の都市部と村落部をクラスター分析によって抽出し、その中から、ランダムに3市区町村ずつ(都市部:千葉市中央区・柏市・松戸市、村落部:銚子市・小見川町・一宮町)を抽出して調査を行った。現在、その結果について分析中である。
  • 地域社会
  • 社会関係資本論
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  • 協力行動
  • Urban and Rural Communities
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  • Social Attitude
  • Cooperative Behavior

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